Oracle TutorとOracle User Productivity Kit

エンタープライズ・アプリケーションをスムーズに導入し、その使い方をユーザーに効率よく習得させ、導入当日から生産性を落とすことなく稼働できるようにする、オラクルのUPKとTutor

Oracle UPKとOracle Tutorは、プロジェクト・ライフサイクルに含まれるすべてのフェーズにわたって、アプリケーションへの投資効果を最大化し、従業員の生産性を高め、またリスクを軽減するためのソリューションです。これらの2製品は相互補完的な機能を持ち、コンテンツを開発、デプロイ、およびメンテナンスするためのシンプルかつ包括的なプラットフォームを提供します。なお、これらは特に、プロジェクト・チームのメンバーや、業務部門のオーナーにとっての利便性を意識して設計されています。これらのツールを使用することで、プロジェクト・チームは、エンタープライズ・アプリケーションの導入を成功させるうえでもっとも大きな壁となる、Time to Deployment(デプロイまでの時間)を劇的に短縮できるとともに、移行に伴うエンド・ユーザー教育もスムーズに実施できます。Oracle UPKとOracle Tutorは、オラクル、SAP、およびMicrosoft製の各アプリケーション、およびその他のエンタープライズ向けアプリケーションをサポートしており、エンタープライズ・アプリケーションに対する投資効果の最大化に貢献します。

Oracle Tutorは、ビジネス・プロセスの文書化(プロセス・フロー、ポリシー、およびプロシージャをカバー)と、それらの修正、メンテナンスをおこなうための強力なツールで、"人対人"のやりとりにまつわるドキュメント作成を支援します。Tutorを開始フェーズや計画フェーズで使用すれば、プロジェクト・チームは最新状態のビジネス・プロセスをすばやく文書化でき、各プロセスに含まれるすべてのアスペクトを漏らさず記述できます。また、Tutorにあらかじめ用意されているモデル・ビジネス・プロシージャを使用すれば、プロジェクト・チームは一般的なビジネス・プラクティスに基づいたモデル・プロシージャに変更を加えて、自社の用途に合ったカスタマイズ版をすばやく作成できます。これにより、各プロセスの文書化に要する時間を劇的に短縮できるだけでなく、デプロイまでの時間も同様に短縮できます。

Oracle UPKは、システム関連のコンテンツを作成するための、コラボレーション型の開発環境を提供するツールであり、プロジェクト・ライフサイクル全体にわたって必要となる、"人とシステム"の対話にまつわるドキュメント作成を支援します。Oracle UPKでは、単一の記録セッションから複数の出力を生成できるため、コンテンツ開発にかかる時間とコストを削減できます。開発チームは、インタラクティブなトランザクション・シミュレーションや、トレーニング教材(実地またはWebベース)、さらにはアプリケーション組込み型の操作サポート機能をすばやく作成できます。ユーザー・テスト・スクリプトを作成すれば、システム・トランザクションを稼働前に定義してテストすることができるので、ユーザー教育に必要なコンテンツをより適切に作成できます。Oracle UPKは、ソフトウェアを実装する際の生産性を高め、それに要する全体的なコストを軽減するための鍵となるツールです。

Global Knowledge Softwareの買収と、オラクル製/非オラクル製アプリケーションに対するOracle UPKの提供について、オラクル・コーポレーション グローバル・インダストリ・アンド・プロダクト・ユニット担当 シニア・バイス・プレジデント Sonny Singhの話を聴く

ORACLE TUTORおよびORACLE USER PRODUCTIVITY KITソリューションと関連製品

特長

  • ROIの最大化とリスクの低減—ユーザー教育の期間を短縮できるため、初期投資を早期に回収できます。
  • 導入作業の効率化—事前構築済のモデル・ビジネス・プロセス・ドキュメントと各種オラクル・アプリケーション用コンテンツを活用することで、デプロイまでの期間を短縮できます。
  • ユーザー教育の効率化と生産性の向上—アプリケーション・トレーニングを使用すれば、選択可能な学習方法や、ジャストインタイムで利用できるパフォーマンス・サポート機能を通じて、操作スキルやコンプライアンスを強化できます。

TutorとUPKを併用することは、次のような場合に有益です。

  • 新しいエンタープライズ・アプリケーションを導入する場合
  • エンタープライズ・アプリケーションを新しいリリースにアップグレードする場合や、現在使用しているアプリケーションの機能を拡張する場合
  • さまざまなコンプライアンス・イニシアティブに対応するためのビジネス・プラクティスを文書化する場合
  • 合併や買収に伴ってシステムを統合する場合
  • ビジネス環境に起因するITコストを低減したい場合
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