<![CDATA[Oracle 日本 プレスリリース]]> https://www.oracle.com/press en-us Fri, 25 Jul 2008 21:06:00 UTC http://www.oracle.com/assets/oralogo-small.gif All Oracle Press Releases http://oracle.com/ 133 18 Oracle Logo Tue Jul 23 02:00:00 UTC 2019 <![CDATA[過疎地域の活性化を目指すISOU PROJECT、地域通貨の流通基盤としてオラクルのブロックチェーンを採用]]> Tue Jul 23 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190723.html 4002125475135
Press Release

過疎地域の活性化を目指すISOU PROJECT、地域通貨の流通基盤としてオラクルのブロックチェーンを採用

地域通貨流通から地域間連携までを視野に入れた柔軟かつ安全な地域通貨プラットフォームをブロックチェーン技術で実現

Tokyo,Japan—Jul 23, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、日本オラクルがメンバーとして参加する過疎地域の次世代交通・エネルギー問題に取り組むISOU PROJECTにおける地域通貨の流通および管理プラットフォーム基盤として「Oracle Blockchain Platform」が採用され、8月に行われる実証実験へ参加することを発表します。
 
現在、地方部での公共交通機関の廃止に伴い、通学困難などの交通弱者や自らの運転を余儀なくされた高齢者による事故が大きな社会問題となっています。さらに、バス運転手など移送人員の不足や人件費と燃料費の高騰は、交通機関を運営する地方自治体や地域企業の経営を圧迫し、商工業の中心である商店街の苦戦も重なり、地方経済では様々な課題が発生しています。ISOU PROJECTでは、これらの地域課題への取り組みとして、電気自動車(EV)や再生エネルギー、さらにはブロックチェーン技術を用いた次世代交通システムおよびエネルギープラットフォームの実現により、新たな移動手段の提供や地域の活性化、エコ社会の実現を目指しています。
 
ISOU PROJECTでは用途を限定した地域通貨を発行し、再生エネルギーを燃料とするEV車両へ乗車や地域内施設利用に地域通貨を利用することが想定されています。この地域通貨の実現において、ブロックチェーンサービスの開発で豊富な実績を持つ株式会社INDETAIL(本社:北海道札幌市中央区、代表取締役:坪井大輔)と日本オラクルが連携し、ISOU PROJECTのコンセプトに沿う形で地域通貨プラットフォームを構築しました。
 
ブロックチェーン基盤として採用された「Oracle Blockchain Platform」は、自動運用、バックエンド・システムとのプラグ・アンド・プレイでの統合、およびエンタープライズ・グレードの信頼性、セキュリティそして性能を備えた、フルマネージド型のブロックチェーン・クラウド・サービスです。必要となるすべてのコンポーネントがサービスに含まれているため、迅速にブロックチェーンを用いたアプリケーションを構築、デプロイできる特長を備えています。
 
今回、ISOU PROJECTにおけるブロックチェーン基盤の選定においては、すでに豊富な実績を有していること、環境構築がシンプルかつ迅速であること、高いセキュリティ、柔軟性、拡張性といったブロックチェーン基盤の本格的な運用と拡張を実現する機能を包括的に提供していること、そして「Oracle Autonomous Database Cloud」をはじめとする、オラクルから提供されている多様なIaaS、PaaS、SaaS機能との連携によって必要なサービスの拡張に容易対応できることが評価され、「Oracle Blockchain Platform」が採用されました。
 
ISOU PROJECTでは、北海道檜山郡厚沢部町で実証実験の実施を予定しており、2019年8月19日から30日まで住民向けサービスを提供し、EVバスの配車・乗車体験やEVバス乗車時に利用するICカードを使った地域通貨の付与デモンストレーションなどを行う予定です。また、実証実験期間のうち8月26日から8月29日にかけて、自治体および企業、メディア向けの現地視察も予定しています。
 
今後、ISOU PROJECTではビジネスモデルの確立と全国の過疎地域へのサービス提供、ブロックチェーンを活用した用途限定型の地域通貨と再生エネルギー活用による事業拡大を視野に入れて取り組みを進める予定です。また市町村をまたいだ用途限定型の地域通貨利用など、ブロックチェーン基盤を用いた地域間連携の実現や新たなビジネスの創出も検討されており、日本オラクルではこの活動を「Oracle Blockchain Platform」をはじめとする「Oracle Cloud」の各サービスでサポートする予定です。
 
ISOU PROJECT推進協議会について
ISOU PROJECT推進協議会は、株式会社INDETAIL、TIS株式会社の2社が事務局を運営し、日本オラクルをはじめとする8社の賛同企業が参画しています。さらに推進協議会メンバー&推進チームは「地域通貨プラットフォーム」、「エネルギーマネジメントプラットフォーム」、「MaaS・EVプラットフォーム」、「PoCサービス仕様検討チーム」に分かれています。日本オラクルは株式会社INDETAILと共に、地域通貨プラットフォームにおいてプロジェクトに貢献しています。
 
参考リンク
 
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オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合された クラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一 部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
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Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
 
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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<![CDATA[統計数理研究所、研究活動の見える化や戦略策定に貢献する新しい評価指標にオラクルのクラウドを活用]]> Thu Jul 18 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190718.html 4002120940752
Press Release

統計数理研究所、研究活動の見える化や戦略策定に貢献する新しい評価指標にオラクルのクラウドを活用

新指標開発の中核となる3,000万件以上の論文データ処理をオラクルのグラフDBとHPCにより効率化、大学や研究機関からの利用を可能にする拡張性、信頼性の高いシステム構築を実現

Tokyo,Japan—Jul 18, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 統計数理研究所(所在地:東京都立川市、所長:椿 広計、以下「統数研」)が同所の「異分野融合の進展や効果を公正かつ適切に評価するための新指標の研究開発」プロジェクトにおける、研究IR(Institutional Research)の新評価指標「多様性指標(Research Diversity Index)」(以下、REDi)の開発およびシステム基盤として「Oracle Cloud」を導入したと発表しました。
 
統数研は1944年に文部省直轄の研究所として設置され、統計数理研究の中心的な研究機関として、その発展のための先駆的役割を果たしてきました。2004年からは大学共同利用機関法人情報・システム研究機構の一員となり、他の分野の研究機関と連携して分野の枠を超えた融合研究へも取り組んでいます。
 
日本の大学や研究機関による論文数の国際的シェアは低下傾向にあり、研究体制や研究環境の見直し、研究マネジメント改革などが喫緊の課題となっているなか、研究に関するデータを収集、分析し、研究戦略立案に役立てる研究IRが注目されています。統数研では、研究IR活動を支援するツールの開発および活動を客観的に評価するための新たな指標に関する研究を通して、これらの大学や研究機関の課題解決に貢献しています。2016年から開始した「異分野融合の進展や効果を公正かつ適切に評価するための新指標の研究開発」プロジェクトでは、従来の指標では捉えられない共同利用・共同研究の成果や異分野融合の進展状況を可視化する指標の一つとして、「REDi」を開発しています。統数研では、日本全国の大学や研究機関の研究活動の「見える化」およびIR機能強化に貢献するため、2020年からの「REDi」公開利用を目指し、現在システム化に取り組んでいます。
                                                                                                                                     
学術研究活動のKPI(Key Performance Indicator: 主要業績評価指標)として重要視されているのが論文です。統数研が手がける「REDi」では、学術論文が異分野に与えるインパクトの評価および論文間の関係性を可視化するため、論文単位かつ書誌情報だけで算出できること、分野間の論文数の偏りを適切に補正できること、中長期的な影響を測定できることが要件となっていました。そのため、論文データの分析基盤には、過去30年以上にわたる3,000万本以上の論文データの分野間クラスタリングなどのアルゴリズムに必要な高速な計算リソースに加え、論文データの関係性を分析可能にする効率的なグラフ・データベース機能が求められていました。そこで統数研は、効率的な計算リソースの活用に加え、システム展開でのインフラ整備の手間やコストを考慮し、安定した計算リソースのみならず拡張性に優れたインフラ環境を提供する「Oracle Cloud Infrastructure」を選定しました。また、「REDi」に高度なグラフ・データベース機能を提供するOracle Labs Parallel Graph AnalytiX (PGX)機能も活用しています。
 
「Oracle Cloud」導入の主なポイントは以下のとおりです。
  • ● セキュアなインフラ環境を実現:物理サーバーを専有できる「Oracle Cloud Infrastructure」のベアメタル・マシンの採用により、システム開発およびシステム展開のインフラ基盤としても、セキュリティに優れ、安定したパフォーマンスを実現
  • ● 最新のGPUインスタンスが高度な計算リソースを提供:「Oracle Cloud Infrastructure」が提供する最新のGPUを必要な時に時間単位で利用でき、高度なグラフ分析に必要なパフォーマンスを保証しながら運用コストを大幅に削減
  • ● 大量の論文データ処理時間を大幅に削減:「REDi」の要件の一つである分野間の論文数の偏りを適切に補正するため、統数研では自然言語処理で使われる「自己相互情報量(Point-wise Mutual Information: PMI)」というアルゴリズムを実装。PGX機能を最大限利用することで、グラフ・データを効率的に分析可能にし、GPUの高速な計算リソースにより、「PMI」などの「REDi」の計算時間を大幅に削減
 
統計数理研究所 運営企画本部企画室 URAステーション 主任URA 本多啓介氏:
統数研では、研究者の自由な発想に基づく萌芽的な研究への助成支援を行っており、それらの研究は主に公募型共同利用と呼ばれる共同研究によりもたらされています。「REDi」は、この共同研究の効果や進展を公平に評価する指標として、その利活用が期待されています。「REDi」の開発に必要な高速な計算リソースとグラフ・データを直接扱えるプログラム環境を同時に提供できたのは「Oracle Cloud」だけでした。統数研は、「Oracle Cloud」の高性能コンピューティングを活用し、「REDi」をはじめとする、統計科学を用いたIR支援を強化し、新たなイノベーションの源泉となる日本の学術研究の発展に貢献していきます。
 
なお、同事例は、2019年8月6日、7日に開催される「Modern Cloud Day Tokyo」において、6日13:15-14:00「C-1 研究力分析のためのGraphテクノロジーとCloud GPUによる膨大な文書データ高速大量処理の実現」内で詳細をお話する予定です。
「Modern Cloud Day Tokyo」の詳細は、こちらのリンクをご参照ください。
 
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<![CDATA[日本オラクル、Oracle Cloudの東京リージョン開設に伴いクラウド・エキスパートの育成を加速]]> Thu Jul 11 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190711.html 4002115980265
Press Release

日本オラクル、Oracle Cloudの東京リージョン開設に伴いクラウド・エキスパートの育成を加速

「Oracle Cloud Infrastructure」上でのお客様のソリューション展開への深い知識を実証する認定資格「Oracle Cloud Infrastructure 2018 Architect Associate」の取得者数が日本語試験開始から3カ月で300名を突破

Tokyo,Japan—Jul 11, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、「Oracle Cloud Infrastructure 2018 Architect Associate」の国内における取得者数が、日本語試験開始から約3カ月で300名を突破したことを発表します。「Oracle Cloud Infrastructure 2018 Architect Associate」、「ORACLE MASTER Cloud Oracle Database Cloud Service」、「ORACLE MASTER Cloud Oracle Java Cloud Service」などを含む幅広いOracle Cloudに関する認定資格の取得者数は国内1,500名を超え、2019年5月の「Oracle Cloud」次世代データセンター東京リージョン開設に伴い、お客様の「Oracle Cloud」導入を支援するエキスパートが急速に増加しています。
 
「Oracle Cloud Infrastructure 2018 Architect Associate」は、「Oracle Cloud Infrastructure」サービスを使用してお客様のソリューションを設計・実装するエンジニアを対象とした認定資格で、「Oracle Cloud」東京リージョンの開設に先駆けて、2019年2月から日本語試験が開始しました。「Oracle Cloud Infrastructure 2018 Architect Associate」の取得者は、「Oracle Identity and Access Management」サービスを使用したアイデンティティとアクセス管理、ネットワーク、コンピュート、ストレージ、データベースなど「Oracle Cloud Infrastructure」を含むソリューションの根幹を理解し、コンピュート・インスタンスやストレージ・ボリュームを構成するスキルとベスト・プラクティスに基づいたアーキテクチャ設計スキルを有していることが証明されます。
 
日本オラクルは、「Oracle Cloud」 の学習支援コンテンツとして、「Oracle Cloudラーニング・サブスクリプション」を提供し、エンジニアの資格取得を支援しています。これにより、受験者は試験の出題トピックを効率的に学習し、試験合格に必要となるクラウド活用のための知識とスキルを短期間に習得することが可能となります。
詳細は次のURLをご参照ください:http://education.oracle.com/ja
 
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<![CDATA[自動車シートメーカーのタチエス、オラクルのHCMソリューションで、グローバル全体のタレント・マネジメント基盤を構築]]> Wed Jul 10 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190710.html 4002115028924
Press Release

自動車シートメーカーのタチエス、オラクルのHCMソリューションで、グローバル全体のタレント・マネジメント基盤を構築

14カ国66拠点で事業を展開。「Oracle HCM Cloud」により、戦略的な人事施策を世界中で実行し、イノベーションを創出する体制を強化

Tokyo,Japan—Jul 10, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、独立系自動車シートメーカーとして商品企画・開発から生産までを一貫して行う株式会社タチエス(本社:東京都昭島市、代表取締役社長 山本 雄一郎)が、世界中のグループ社員13,000人超が一丸となり事業運営を行うグローバル人材管理基盤として、オラクルのクラウド型人事ソリューション「Oracle Human Capital Management (HCM) Cloud」を採用し、2019年8月から本格利用開始することを発表します。
 
タチエスは、1954年設立の独立系自動車シートメーカーであり、他社に先駆けた技術開発によって魅力的なシートを生み出し、多くの自動車メーカーへ提供しています。また、高級車からスポーツカー、軽自動車、さらにはトラックに至るまで、幅広い車種に対応できる技術力と開発力をグローバルで備えていることも同社の大きな強みとなっています。
 
現在は、日本にあるグローバル本社と、米国、メキシコ、中国にある地域統括会社を含めた14カ国66拠点がグローバルで一体となった運営で企業価値を高め、お客様の信頼をベースに選ばれ続ける企業を目指す経営戦略「Global Teamwork 2020」が進められています。その中で、グローバル規模での人材の適正配置を重視し、2019年4月に設立されたグローバル人事部を中心に、グローバルで活躍できる人材の育成、そしてグローバル人材マネジメント体制の構築などが取り組まれています。この取り組みでは各地域統括本社の人事との連携、そして人材情報の共有が不可欠であり、そのための基盤として「Oracle HCM Cloud」が採用されました。
 
「Oracle HCM Cloud」は、企業における人材採用、キャリア開発、従業員とのエンゲージメントを支援する統合グローバル人事ソリューションとして、プロセスを標準化し、従業員の分析に基づいてパフォーマンスを最大化します。人工知能(AI)や機械学習といった新たなテクノロジーを駆使し、従業員の期待や市場の要求の変化に応じて、迅速かつ賢明な意思決定をできるようになります。
 
今回タチエスは、グローバル人事部の業務を支援するためのソリューション選定にあたり、人事に関するデータが1つのデータベースに集約されていて、統合的かつ多面的に分析できる点を高く評価して「Oracle HCM Cloud」の採用を決定しました。
 
導入プロジェクトは2019年4月に始まり、同年8月1日に本格稼働を予定しています。その後はさらなる効果創出に向けて人事データの活用を具体化し、グループ全体で人材データの可視化やタレントの育成、人材配置の最適化を実現するべく、システム活用の高度化を図る予定です。
なお本システムの導入は、タレント・マネジメントに豊富な知見を持ち、企業の変革を支援するビジネスコンサルティング会社である株式会社クニエが業務コンサルティングを担当しました。
 
本発表に向けたお客様からのコメント:
「当社は、海外売上比率が約60%となり、グローバル各拠点が一体となってイノベーションを推進し、世界中のお客様に信頼されるシート開発に力を入れており、『Global Teamwork 2020』に向けた『グローバルワンチーム』の実現を目指しています。『Oracle HCM Cloud』は人事データの高度な分析を実現しているほか、クラウド・サービスとして提供されるため、グローバル全体で利用できることも魅力でした。オラクル社の人事データ管理に使われているので、そこで蓄積されたノウハウを当社も吸収し、タレント・マネジメントの高度化に向けた取り組みを進めていく予定です」
 
株式会社タチエス グローバル人事部・人事部 担当VP
(兼)経営企画室VP グローバル人事部 部長
中原慎一氏
 
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<![CDATA[ANA、グローバル競争を勝ち抜き、持続的成長へと進む調達・購買変革に、オラクルのクラウドを導入]]> Tue Jul 09 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190709.html 4002114117687
Press Release

ANA、グローバル競争を勝ち抜き、持続的成長へと進む調達・購買変革に、オラクルのクラウドを導入

「Oracle Procurement Cloud」を調達情報基盤として活用し、国内グループ会社と海外88拠点にも適用範囲を拡大

Tokyo,Japan—Jul 9, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、全日本空輸株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:平子 裕志、以下ANA)が間接材を中心としたグループ調達業務の可視化とガバナンスの強化を目的として、オラクルのSaaS型の調達管理システム「Oracle Procurement Cloud」を導入したことを発表します。今後、海外88拠点に新システムの適用を拡大、間接財の調達コストのうち約5パーセント、削減を見込んでいます。
 
ANAグループは国際線・国内線ともに国内最大規模を誇る航空会社であり、英国SKYTRAX社のワールド・エアライン・スター・レーティングで世界最高評価の「5スター」を2012年から7年連続で獲得するなど、そのサービス品質の高さはグローバルで高く評価されています。また、経済産業省および東京証券取引所が選定する「攻めのIT経営銘柄」にも2年連続で選ばれ、2019年は最も「デジタル時代を先導する企業」として東証企業で1社のみ選定される「DXグランプリ」も受賞し、IT・デジタルへの先端的な取り組みにも定評があります。
 
更なるグローバルな事業環境の変化に対応できる体質強化と攻めのスピード経営を支える施策として、2015年に調達改革プロジェクトを立ち上げました。プロジェクトが解決する課題には、「調達業務全体を見える化する仕組みが必要なこと」、「関連規定の整備とそれを遵守する仕組みが必要なこと」、そして「調達コストの最適化に向けた組織横断的な推進体制が必要なこと」の3つが挙げられました。これら3つの課題解決を同時進行することに加え、調達コストの削減、調達構造のQCD(品質・コスト・デリバリ)の向上を目指すことになりました。これを実現する基盤として、調達から支払いまでのサイクル全体をサポートし、業務の標準化や可視化、分析など購買プロセスを最適化する「Oracle Procurement Cloud」を導入、2019年1月に稼働開始しました。
 
新システムが稼働してから購買行動が可視化できる環境が整備されたことで、見える化が実現されるようになりました。これまでワークフローでの承認ルールが曖昧だったものが、全購買業務で明確化されたことで、ガバナンス強化とコンプライアンス遵守が実行されるようになりました。購買データの可視化と分析によって、より戦略的な調達が行える素地ができました。また、企業グループ全体でのコスト削減を目指す取り組みには、国内外の購買実績データを一元的に集約し、見積段階からのコスト抑制を志向する、サプライヤーやベンダーとの密な協業体制を築く契機となりました。
 
「Oracle Procurement Cloud」の調達情報基盤を活用することで、一般的な商材に関しては最適なサプライヤーやアグリゲータを活用し、より効率的・効果的なカタログ購買が可能になります。航空会社特有の専門的な商材も、購買データの分析で、よりコスト効果を発揮しやすい商材の調査やサプライヤーの選定、購買交渉に調達部がリーダーシップを執ることができるようになります。
 
ANAグループは調達系システムの選定において、「Oracle Procurement Cloud」を下記のとおり高く評価しました:
  • ● 将来的に頻繁なバージョンアップが予想され、IT部門やベンダーのサポートが発生するオンプレミス型より、ユーザー部門だけで維持できるSaaS型の「Oracle Procurement Cloud」が最適であると判断
  • ● 実際の使い勝手やUIを確認、初期導入コストや運用コストも含めたTCOの判定も加えた結果、総合的に「Oracle Procurement Cloud」をより高く評価
  • ● 見積、検収、支払、在庫管理、調達分析に至るまでの一連の処理をシームレスにカバーできること、また役務サービス系の購買にも対応しているなど、ANAグループの調達業務に適合
  • ● 多言語・多通貨に対応しているため、多くのグローバル企業が「Oracle Procurement Cloud」を利用して購買管理を行っている実績
 
ANAグループでは、「Oracle Procurement Cloud」が持つベスト・プラクティスに沿って業務プロセスも刷新しています。業務プロセスの標準化、さらには主要部署やグループ各社へのトレーニングなどについては、日本オラクルのコンサルティング・チームが支援を行いました。
 
全日本空輸株式会社 調達部 グループ調達チーム マネジャー 矢田 学氏は次のように述べています。「オンプレミス型アプリケーションと異なり、クラウドサービスである『Oracle Procurement Cloud』はユーザーの負担なしに常に最新の機能が活用できます。このため、進化するデジタル技術への対応の遅れがビジネスの足かせになってしまうことがありません。また、使いやすさも大きなポイントで、画面遷移やUIが優れており、これなら多くのユーザーに便利に使ってもらえると判断しました。今後も積極的に活用し、調達業務全体の最適化に向けた取り組みを推進していきます」
 
今後はまだ新システムが適用されていない海外88拠点にも展開し、グループ全体の調達改革が進められます。そして「Oracle Procurement Cloud」の調達情報基盤を活用した購買データの分析により、適正在庫を見極めながら、継続的なPDCAサイクルを回し、個社ごとの個別最適ではなく、グループ全体最適の調達改革を推進していきます。
 
本事例について、2019年8月6日~7日に開催する「Modern Cloud Day Tokyo」(会場:グランドプリンスホテル新高輪 国際館パミール)の2日目13時15分から講演を行う予定です。
 
参考リンク
 
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* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。
 

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<![CDATA[オラクル、アナリティクスの新時代を先導]]> Mon Jul 01 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190701.html 4002107901465
Oracle News Release Summary

オラクル、アナリティクスの新時代を先導

インサイトを自動化する新しい拡張アナリティクス時代の到来、新ビジョンおよびエクスペリエンスを発表

「カリフォルニア州 レッドウッドショアズ」発—Jul 1, 2019


 (本資料は米国2019年6月25日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です)
 
オラクルは、同社が開催した「Analytics Summit」において、「Oracle Analytics」のお客様重視の新ビジョンを発表しました。「Oracle Analytics」は、業界をリードするオラクルのデータ・プラットフォームとビジネス・アプリケーションにより、データ、アナリティクス、アプリケーションを連携させ、ビジネス・ユーザー、アナリスト、IT部門のニーズに対応するユニークなポジションにあります。「Oracle Analytics」は、データの準備、可視化、エンタープライズ・レポート生成、拡張アナリティクス、自然言語処理(NLP)のための、AIを利用した業界をリードするセルフサービス・アナリティクス機能をお客様に提供します。
 
ハイライト
  1. 1.  単一のオファリング:「Oracle Analytics」。18を超える製品を単一ブランドに合理化することで製品提供をシンプルにし、方向性を明確にします。
  2. 2. Autonomous Data Warehouse」と機械学習:「Oracle Analytics Cloud」を活用し、「Autonomous Data Warehouse」上で稼働する業界をリードするアプリケーション・アナリティクスを実証。
  3. 3.  広範なエンタープライズによる採用:部門向けには手頃な1ビジネス・ユーザーあたりの価格設定、広範なエンタープライズ規模向けには1CPUあたりの価格設定。
 
オラクルのAI、データ・アナリティクス、クラウド担当シニアバイスプレジデントであるT.K.・アナンド(T.K. Anand)は、次のように述べています。「当社は、お客様がデータから最大の価値を導けるようにし、また、最高のアナリティクス・エクスペリエンスを提供することにコミットしています。オラクルは本日、当社のエコシステム全体とのコラボレーションを通じて新時代のエンタープライズ・アナリティクスを提供するための、新しいビジョン、製品エクスペリエンス、お客様の成功へのコミットメントを発表します。」
 
オラクルのアナリティクス機能は、「Oracle Analytics Cloud」によるクラウドでの提供、「Oracle Analytics Server」によりオンプレミスでの提供、そして「Oracle Analytics for Oracle Cloud Applications」のアプリケーション内で利用できます。これらのソリューションには、オラクルの既存のアナリティクス機能に加え、プラットフォーム全体に組み込まれている拡張アナリティクスやNLPなどの新機能が追加されます。さらに、「Oracle Analytics」はセルフサービスのデータ検出、レポート生成、ダッシュボードなど統合的なユーザー・エクスペリエンス、クラウド、デスクトップ、モバイルで利用できるインサイトへの簡単なアクセスを提供します。
 
Oracle Analytics Cloud
「Oracle Analytics」の中核となるのは、クラウド向けに最初に開発された「Oracle Analytics Cloud」です。「Oracle Analytics Cloud」は、データの準備、可視化、拡張アナリティクス、自然言語処理のための制御されたセルフサービス・アナリティクス機能によってビジネス・ユーザーを支援します。「Oracle Analytics Cloud」の制御されたセルフサービス・エクスペリエンスにより、世界中のエンタープライズの「Oracle Analytics」ユーザーは、インサイトを迅速に抽出し、ビジネス成果を最適化できます。
 
Oracle Analytics Server
「Oracle Analytics Server」は、オラクルのすべてのオンプレミスBIサービスから構成され、何千社もの既存のお客様に競争優位性のある価値を提供すると同時に、厳しく規制された業界のお客様やマルチクラウド・アーキテクチャを採用しているお客様が、最新のアナリティクス機能を思いどおりに体験し、クラウドへの簡単な経路を確保できるようにします。
 
Oracle Analytics for Oracle Cloud Applications
「Oracle Analytics for Oracle Cloud Applications」は「Oracle Analytics Cloud」上に構築され、「Oracle Autonomous Data Warehouse」を利用して、パーソナライズされたアプリケーション・アナリティクス、ベンチマーク、機械学習に基づく予測的インサイトをビジネス・ユーザー、機能、プロセスに提供します。
 
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com/ をご覧ください。
 
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。
 
*  以下の内容は、弊社の一般的な製品の方向性の概要を説明するものです。また、情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。上記の事項は、マテリアルやコード、機能を提供することをコミットメント(確約)するものではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないで下さい。オラクル製品に関して記載されている機能の開発、リリース、時期および価格については、米国Oracle Corporationの裁量により変更される可能性があります。

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広報室 石山
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<![CDATA[新しい「Oracle Autonomous Database Dedicated」により、 エンタープライズ・データベースの自律的クラウドへの移行障壁を解消]]> Thu Jun 27 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190627.html 4002104914409
Oracle News Release Summary

新しい「Oracle Autonomous Database Dedicated」により、 エンタープライズ・データベースの自律的クラウドへの移行障壁を解消

「カリフォルニア州 レッドウッドショアズ」発—Jun 27, 2019


(本資料は米国2019年6月26日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です)
 
オラクルは、ミッションクリティカルなワークロードをクラウドに移行したいと考えるエンタープライズのお客様のニーズに対応するため、自律型データベース機能を拡張してきました。これは、2019年度第4四半期(2019年3月~5月)だけで獲得した5,000以上のAutonomous Databaseの新規トライアル案件を含むお客様からの強い需要によるものです。オラクルは本日、「Oracle Autonomous Database Dedicated」の提供開始を発表しました。「Oracle Autonomous Database Dedicated」は、あらゆるクラスのデータベース・ワークロードに高水準のセキュリティ、信頼性、コントロールを提供します。
 
オラクルのミッションクリティカル・データベース・テクノロジー担当エグゼクティブバイスプレジデントであるホアン・ロアイザ(Juan Loaiza)は、次のように述べています。「『Autonomous Database Dedicated』を使用することで、お客様はオンプレミス環境で手動で管理される独立したデータベースから、オラクルのパブリック・クラウド内で自律化かつ分離されたプライベート・データベース・クラウドに簡単に移行できます。オラクルの『Autonomous Database Dedicated』は、エンタープライズのお客様がこれまで抱いていた、クラウドに移行する際のセキュリティ、分離、オペレーション・ポリシーに関するあらゆる懸念を解消します」
 
「Oracle Autonomous Database Dedicated」は、「Oracle Cloud」内の専用のExadataインフラストラクチャで稼働するカスタマイズ可能なプライベート・データベース・クラウドをお客様に提供します。これは、理想的なデータベースをサービス・プラットフォームとして提供し、お客様があらゆるサイズ、規模、重要性のデータベースを運用することを可能にします。ユニークなアーキテクチャによって高い水準でのワークロード分離を実現し、各データベースを外部の脅威および内部の悪意あるユーザーの両方から保護するのに役立ちます。セキュリティとパフォーマンスの分離のレベルは、各データベースのニーズに合わせて簡単にカスタマイズできます。「Oracle Autonomous Database Dedicated」のカスタマイズ可能なオペレーション・ポリシーを利用することで、お客様はデータベースのプロビジョニング、ソフトウェアの更新、可用性のより詳細なコントロールが可能です。
 
「Oracle Autonomous Database Dedicated」は、「Oracle Autonomous Database」ポートフォリオの最新サービスです。「Oracle Autonomous Database」は、世界中の要件が厳しいアプリケーションの大半をサポートしてきたオラクルの40年間の実績に基づき構築されています。「Oracle Autonomous Database」は、画期的な機械学習を採用することで、パッチ適用、チューニング、アップグレードなどのデータベース・システム内の主な管理およびセキュリティ・プロセスを自動化する自己稼動、自己保護、自己修復機能を提供します。重要なインフラストラクチャの稼働は継続的に維持されるため、先進的なクラウド・エクスペリエンスが得られます。「Oracle Cloud Infrastructure」で稼働する「Oracle Autonomous Database」は、類似サービスと比較しても大幅な低コストを実現します。
 
JasciのCEOであるクレッグ・ウィレンスキ(Craig Wilensky)氏は、次のように述べています。「eコマースの現在の最大の課題は、受注処理に対するお客様の要望に応えることです。スピードは、もはや贅沢ではなく、要件です。『Oracle Autonomous Database』により、当社のパフォーマンスは75倍も向上しました。これに『Oracle Cloud』で提供される弾力性とセキュリティを組み合わせれば、可能性は無限に広がります。このデータベースを活用し、Jasciはこの業界における新たなスタンダードを積極的に再形成しています」
 
ローコードによる自律性の実現
本日オラクルは、Autonomous Databaseに組み込まれた開発者用の豊富な機能セットの提供開始についても発表しました。これには、「Oracle Application Express (APEX)」、「Oracle SQL Developer Web」、「Oracle REST Data Services (ORDS)」が含まれます。これにより、開発者は新しいデータ主導アプリケーションを迅速に開発し、デプロイすることができます。
 
オラクルの業界をリードするエンタープライズ開発向けローコード・プラットフォームである「Oracle APEX」を利用することで、開発者はワールドクラスの機能を使って拡張可能かつセキュアなエンタープライズ・アプリケーションを迅速に開発できます。「Oracle APEX」を利用することで、スプレッドシートをインポートして単一のWebアプリケーション・ソースを短時間で開発する、説得力のあるレポートやデータ可視化を作成する、またはミッションクリティカルなデータ管理アプリケーションを構築することができます。「Oracle APEX」は「Oracle Autonomous Database」にプリインストールされ、事前設定済みのため、開発者はアプリケーションの開発を短時間で開始できます。
 
オラクルは、「Oracle Autonomous Database」と連携するWebインターフェイス、「Oracle SQL Developer Web」の提供開始についても発表しました。これを利用することで、開発者はクエリの実行、テーブルの作成、スキーマ図の生成を簡単に実行できます。「Oracle REST Data Services」のネイティブ・サポートにより、開発者は「Oracle Autonomous Database」向けのRESTfulサービスを開発、導入できるようになり、リレーショナル・データ向けの先進的RESTインターフェイスを簡単に開発できます。
 
業界アナリストによる市場リーダーシップの検証
最近、複数の独立系業界アナリストが、「Oracle Autonomous Database」の革新的機能の、あらゆるワークロードの継続的かつ自律的な最適化などについて報告しています。これらのレポートの一部を紹介します。
 
  • ● 2019年6月のレポート「The Forrester Wave Database-As-A-Service, Q2 2019(英語)」において、オラクルはデータ・セキュリティ基準および戦略カテゴリでリーダー企業として挙げられ、最高位にランク付けされました。レポートは、次のように述べています。「オラクルは、自律型クラウド・データベースによってプロビジョニング、バックアップ、可用性、パッチ適用などの一般的管理タスクを自動化するだけでなく、クエリの調整、テーブルのインデックス付け、アップグレードも自動化します。エンタープライズの顧客は、オラクルのセキュリティ、パフォーマンス、自動化、価格などを評価するでしょう。」
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com/ をご覧ください。
                                                                                                                                                                                                              
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<![CDATA[日本オラクル、ヘルス・サイエンス製品を提供し、がんの創薬研究に有用なデータを管理する基盤構築に貢献]]> Tue Jun 25 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190625.html 4002100520076
Press Release

日本オラクル、ヘルス・サイエンス製品を提供し、がんの創薬研究に有用なデータを管理する基盤構築に貢献

創薬に必要なオミックスデータと臨床データを分析・一元的に管理する「Oracle Health Sciences Translational Research」を国内の製薬メーカーで初めて導入

Tokyo,Japan—Jun 25, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、オラクルのヘルス・サイエンス製品「Oracle Health Sciences Translational Research」が、2019年4月、第一三共株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:眞鍋 淳、以下「第一三共」)に導入されたことを発表します。
 
「Oracle Health Sciences Translational Research」は、新薬を開発する上で必要なさまざまなオミックス*1データから臨床データまでを統合し、分析を可能にする製品です。製薬企業における創薬研究を加速させるために、バイオマーカー*2の効率的な発見をサポートすることで、がんなどに対する標的薬の有効性を検証し、個別化医療の発展に必要な知見の入手に貢献します。なお、国内製薬メーカーによる「Oracle Health Sciences Translational Research」の初めての導入事例です。
*1: 遺伝子やたんぱく質など生体内に存在する分子情報を網羅的に扱う研究分野
*2: 人間の健康状態や治療に対する薬理学的な反応を定量的かつ客観的に判断、評価するための科学的指標
 
「Oracle Health Sciences Translational Research」は、医療機関や研究機関が扱う遺伝子・診療・臨床情報などの膨大なデータを統合するデータ・モデルと横断的に分析するツールで構成されたヘルス・サイエンス向けソリューション群です。オラクルのクラウド・サービス上で稼働し、トランスレーショナル研究データ、そしてTGCA*3やTARGET*4などの重要な公開遺伝子データは、データ分析のために「Oracle Health Sciences Translational Research」に格納されます。このソリューションにより、お客様は創薬研究に必要な情報を単一のデータベースに統合することができるようになりました。「Oracle Health Sciences Translational Research」に統計プログラミング環境「Oracle R Enterprise」を統合することにより、バイオマーカー発見および医薬品開発をサポートします。
*3: 2006年から米国で開始された大型がんゲノム・プロジェクト
*4: 有効な治療の開発を目的とした治療適用可能な研究
 
「Oracle Health Sciences Translational Research」が、お客様の下記のような期待に応えるものと考えています。
  • ●  「Oracle Health Sciences Translational Research」が、オミックスデータ処理、データ分析、ユーザー・インターフェースなどの項目で、他社の製品を超えた性能・機能を提供
  • ●  「Oracle R Enterprise」と併用することで、バイオインフォマティクスの広範なニーズに対応
  • ●  オラクルのヘルス・サイエンスを専門にしたコンサルティング・チームが、臨床およびゲノムデータの管理、格納や分析を支援
  • ●  臨床試験や安全性管理などのシステムを有するオラクルの広範なヘルス・サイエンス製品などとの連携にも対応可能
  • ●  プロジェクトのすべての段階においてお客様と連携することで、複雑な要件を高度に満たすことが可能
  • ●  オラクルのクラウド上でシステムを稼働しているため、お客様のプロジェクト進捗に合わせてデータベース性能やCPUパワーなどのリソース拡張が可能
 
Oracle Health Sciencesについて
オラクルは、より予測的、予防的、かつパーソナライズされた参加型のシステムが人々の健康増進に役立つと考えています。当社はテクノロジー、データ、知見を通じてオーダーメイド医療の迅速な発展を支えています。オラクルのソリューションは、診療の質と結果の改善、コストの削減、新しい治療法と機器の市場投入までの時間の短縮を目的とした業界イニシアティブをサポートしています。「Oracle Health Sciences」は、世界のライフサイエンスおよびヘルスケア企業・機関向けの総合的ビジネス・アプリケーション、データベース、ミドルウェア、ハードウェア・ソリューションを提供しています。
 
参考リンク
 
日本オラクルについて
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合されたクラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
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オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
 
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<![CDATA[会員制ホテル事業などを行うリゾートトラスト、オラクルのクラウドを活用し、働き方改革による高付加価値業務へのシフトを推進]]> Mon Jun 24 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190624.html 4002099214881
Press Release

会員制ホテル事業などを行うリゾートトラスト、オラクルのクラウドを活用し、働き方改革による高付加価値業務へのシフトを推進

経営管理情報の収集・集計・レポーティングなどに係る業務時間を年間約60%削減し、経営判断に寄与するデータ分析に注力

Tokyo,Japan—Jun 24, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、会員制リゾートホテル等を運営するリゾートトラスト株式会社(本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役社長:伏見 有貴)が経営層から施設責任者、業務スタッフに至るまで、業務効率化と迅速な経営情報の提供と把握を目的に、「Oracle Planning and Budgeting Cloud Service」を導入し、経営管理基盤を新たに構築したことを発表します。導入後、経営管理情報の収集・集計・レポーティングなどに係る業務時間を年間約60%削減し、経営層・スタッフ部門はデータ分析など付加価値の高い業務に、施設スタッフは顧客満足度向上に注力することを目指しています。
 
リゾートトラストグループは、会員権事業を核に、ホテルレストラン事業、メディカル事業をはじめ幅広い領域で事業を展開する総合リゾート企業グループです。2019年3月期から開始した新中期経営計画「Connect 50」のなかで、会員権事業における時間あたり生産性の向上、ホテルレストラン事業における生産性・収益性の改善を掲げ、またデジタルを活用した変革も推進しています。
 
今回リゾートトラストは、経営管理への寄与を目的に、全従業員がタイムリーに経営管理情報を提供し、さまざまな軸で分析しながら、各部門が主体的にPDCAサイクルを実⾏できる仕組みを模索していました。働き方改革、高付加価値業務へのシフトの観点では、組織変更対応、集配管理、バージョン管理などに多くの時間を要しており、また、コア業務の属⼈化が進み、業務遂⾏上のリスクが懸念されていました。その結果、管理会計や予算管理で必要となるデータの入力および各種計算処理、レポートの作成や分析に至るまでを実現するクラウド・サービス「Oracle Planning and Budgeting Cloud」の導入を決定しました。
 
リゾートトラストは、「Oracle Planning and Budgeting Cloud」導入後、以下の点が実現できることを高く評価しました。
  • ●  役職者がすぐに情報を把握でき、多角的な視点で、視覚的に分かりやすい予実分析が可能
  • ●  複数シナリオでの将来予測やシミュレーションが可能
  • ●  各部門が主体的にPDCAサイクルを実⾏
  • ●  自動集計で最新データを即座に確認
  • ●  ⾃社システムとデータ連携などによる⼿⼊⼒削減
  • ●  データの⼀元管理・バージョン管理が可能
  • ●  タスクリストとワークフローによる予算プロセス効率化し、属人性からの脱却
 
具体的な導入効果として、試験導入の結果、事前準備、データ収集、集計処理、レポーティングの各項目でそれぞれ50%以上の業務時間削減が見込まれ、年間合計60%の業務時間の効率化を目指しています*。そのため、ルーティング業務の大幅短縮により、経営層・スタッフ部門はデータ分析など付加価値の高い業務に、施設スタッフは顧客満足度向上に取り組むことができます。
* リゾートトラスト調べ
 
本発表に向けたお客様からのコメント:
「リゾートトラストグループは、2018年4月~2023年3月の5年間を対象とした、新たな中期経営計画を策定しました。グループ一体となって付加価値の創出や事業領域の開拓に取り組むとともに、テクノロジーを幅広く取り入れ、経営に寄与する長期安定的な成長基盤を実現していきたいと考えています。Oracle Planning and Budgeting Cloud Serviceを導入し、グループ従業員の働き方改革による生産性の向上を目指していきます」
リゾートトラスト株式会社 経営企画部 経営管理課長 野口 祐希 氏
 
参考リンク
 
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<![CDATA[日本オラクル、「Modern Cloud Day Tokyo」を開催]]> Thu Jun 20 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190620.html 4002098041823
Oracle Japan Information

日本オラクル、「Modern Cloud Day Tokyo」を開催

ビジネスや働き方に変革をもたらすクラウドの事例を多数紹介 併設会場において、パートナー企業の先進クラウドソリューションの展示やオープンセミナーを開催

Tokyo,Japan—Jun 20, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は、「データドリブンな会社への変革をサポート」を提唱し、クラウドビジネスを推進する中、オラクルの最新クラウド・テクノロジーおよびサービス、お客様・パートナー企業によるビジネス変革の実例を多数紹介するカンファレンス「Modern Cloud Day Tokyo」(WebサイトURL:www.oracle.co.jp/mcd)を、2019年8月6日(火)・7日(水)に開催します。
 
デジタル・トランスフォーメーションの潮流がうまれ、ヒト、モノ、コトのあらゆる情報がデジタルでつながることで新たな価値と変革をもたらすデータ駆動型社会が到来し、企業は不確実な環境変化への対応や競争優位の実現を目指し、自社のIT戦略と基盤について再考が求められています。2日間にわたって開催される「Modern Cloud Day Tokyo」では、初日(6日)を「The Enterprise Cloud Day」、2日目(7日)を「The Innovation Cloud Day」とし、機械学習やAI(人工知能)で迅速な意思決定を支えるクラウド・アプリケーションをはじめ、オラクルの最新テクノロジーや業務革新や新たな価値を創造している企業の実例について、50を超えるセッションでご紹介します。
 
基調講演では、日本オラクル 執行役社長 最高経営責任者 フランク・オーバーマイヤー、オラクル・コーポレーション データベース・サーバー技術担当エグゼクティブ・バイスプレジデント アンドリュー・メンデルソン(Andrew Mendelsohn)、プロダクトマネジメント バイスプレジデント ヴィナイ・クマ―(Vinay Kumar)をはじめ、クラウド・テクノロジーを活用した先進企業が登壇予定です。
 
併設のパビリオン会場では、パートナー企業の最新クラウドソリューションを紹介するブース展開を中心に、ミニシアターでの多彩なゲストによるオープンセミナーや多様な事例紹介を予定しています。
 
Modern Cloud Day Tokyo」概要
  • ○  主 催: 日本オラクル株式会社
  • ○  日 程: 2019年8月6日(火)・7日(水)9時30分~18時00分
  • ○  会 場: グランドプリンスホテル新高輪 国際館パミール(東京都港区高輪3-13-1)
  • ○  詳細・登録受付URL:http://www.oracle.co.jp/mcd 
  •     *本イベントの内容は主催者側の都合により中止、変更される可能性がありますので予めご了承ください。
 
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* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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<![CDATA[オラクル、機械学習機能を備え、パフォーマンスを大幅に改善し、費用対効果を向上させた 新しいOracle Exadataを提供]]> Thu Jun 13 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190613.html 4002089935021
Oracle News Release Summary

オラクル、機械学習機能を備え、パフォーマンスを大幅に改善し、費用対効果を向上させた 新しいOracle Exadataを提供

「Oracle Autonomous Database」、「Oracle Cloud Applications」の基盤として、そして銀行、通信、小売、製造などのグローバル企業を支える「Oracle Exadata」

「カリフォルニア州 レッドウッドショアズ」発—Jun 13, 2019


【本資料は米国2019年6月12日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です】
オラクルが本日提供を開始した「Oracle Exadata Database Machine X8」は、大幅に強化されたハードウェアとソフトウェアを搭載し、独自の機械学習機能をも備えています。「Oracle Exadata」は、優れたパフォーマンスと可用性を提供する世界初の自律型データベース「Oracle Autonomous Database」と、「Oracle Cloud Applications」の基盤です。オラクルの2018年会計年度(2017年6月から2018年5月)において、「Oracle Exadata」はOLTP、アナリティクス、IoTなどの複数ワークロード、および金融、小売、電子機器、通信などの多業種において継続的に採用されたことで、過去最高の製品売上高を記録しました。 *オラクル調べ
 
オラクルのミッションクリティカル・データベース・テクノロジー担当エグゼクティブ・バイスプレジデントであるホアン・ルイーザ(Juan Loaiza)は、次のように述べています。「この10年間、『Oracle Exadata』は世界の数多くのお客様の重要なワークロードを実行してきました。『Oracle Exadata』は『Oracle Autonomous Database』と『Oracle Cloud Applications』の基盤です。オラクルは現在、『Oracle Exadata』のパフォーマンスと能力の優位性をさらに高めるだけでなく、人工知能と機械学習に基づく多様な機能を追加しています。」
 
オラクルは、「Oracle Exadata X8」で「Automatic Indexing」をはじめとする独自の機械学習機能を搭載します。「Automatic Indexing」は、使用パターンの変化を継続的に学習し、それに応じてデータベースをチューニングします。「Oracle Autonomous Database」のテクノロジーに基づき、プロセス全体が自動化され、データベース・パフォーマンスが向上すると同時に手動によるチューニングの必要がなくなります。「Oracle Exadata X8」には、自動化された新しいパフォーマンス監視機能も含まれており、人工知能、長年に渡るお客様の性能問題への対応経験、ベストプラクティスを組み合わせることで、パフォーマンスの問題を自動的に識別し、人的操作なしで根本原因を特定します。
 
IDCのデータ・管理ソフトウェア担当のリサーチ・バイスプレジデントであるカール・オロフソン(Carl Olofson)氏は、次のように述べています。「過去10年間を見ると、ITインフラストラクチャ全体の中で、『Oracle Exadata』はOracle Database利用者がオンプレミスのデータセンターからパブリック・クラウドへの飛躍において重要な役割を担ってきました。新しい『Oracle Exadata X8』は、『Oracle Autonomous Database』の基盤として、クラウドとオンプレミスの両方の『Oracle Database』に高度な機械学習を活用しながら、最小限の設定でセットアップが可能です。 『Oracle Exadata』と『Oracle Recovery Appliance』は、企業の『Oracle Database』環境におけるコストの削減、運用の簡略化、セキュリティおよびパフォーマンスの向上を支援します。」
 
Oracle Exadata X8」のプラットフォーム・イノベーションとコスト効率の向上
「Oracle Exadata X8」で強化された最先端ハードウェアには、パフォーマンスの向上を促進する最新のIntel XeonプロセッサとPCIe NVMeフラッシュ・テクノロジーが含まれます。「Oracle Exadata X7」と比較して、オールフラッシュ・ストレージのI/Oスループットは60パーセント、ストレージ・サーバーあたりのIOPSは25パーセント向上しています。「Exadata X8」のストレージ・サーバーは、Oracle Databaseの処理負荷を軽減するためにコア数が60パーセント増加し、データの大幅な増加とデータベース統合をサポートするためにディスク・ドライブ容量が40パーセント増加しています。これらの強化は価格据え置きで行われるため、「Oracle Exadata」のコスト効率はさらに向上します。* オラクル調べ
 
さらに、アクセス頻度が少ないデータの保存には、より低コストの新しい拡張ストレージ・サーバーを利用できます。すべての顧客データにおいて、アプリケーションの透過性、運用モデルの一貫性、ハイブリッド列圧縮(HCC)、全階層にわたる暗号化を含む同じセキュリティモデルなど、ExadataスケールアウトアーキテクチャとOracle Databaseストレージの利点が、Hadoop / Object Storageの価格で利用できます。
 
10周年を迎える「Oracle Exadata
「Oracle Exadata X8」は、10年以上にわたってイノベーションを継続し、そして豊富な知見を伴うエンジニアリングの結晶であり、現在は、銀行、通信、小売の大手5社中4社を含む世界中のミッションクリティカル・アプリケーションを数多く実行しています。Fortune Global 100企業の中の77パーセントが「Oracle Exadata」を活用しています。「Oracle Exadata」は、機械学習を利用してデータベース・サービスの自己稼動、自己保護、自己修復を行い、従来以上の信頼性と安全性を備えたシステムを提供することで組織と開発者の生産性を向上させる「Oracle Autonomous Database」の基盤です。* オラクル調べ
 
オラクルは、「Exadata Cloud at Customer」、そして「Oracle Cloud」およびオンプレミスとして、「Oracle Exadata」を利用できる柔軟性を提供しています。
 
Oracle Zero Data Loss Recovery Appliance X8
オラクルは本日、「Oracle Zero Data Loss Recovery Appliance X8」の提供開始についても発表しました。従来型のデータ重複排除アプリケーションよりも最大10倍速く、Oracle Databaseのデータ復旧を実行し、同時に全トランザクションの1秒未満のリカバリを可能とします。「Oracle Recovery Appliance X8」の容量は、価格据え置きで30パーセント増量(1ラックあたり約1ペタバイト)されています。* オラクル調べ
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com/ をご覧ください。
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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<![CDATA[ジーシーシー、自治体クラウドの基盤をオラクルのエンジニアド・システム製品群で拡充]]> Mon May 20 02:05:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190520.html 4002067405181
Press Release

ジーシーシー、自治体クラウドの基盤をオラクルのエンジニアド・システム製品群で拡充

優れた性能と高いセキュリティおよび信頼性を提供する「Oracle Exadata」上にデータベース・クラウド環境を構築し、100以上のデータベースを自社データセンターにて統合

Tokyo, Japan—May 20, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー、以下 日本オラクル)は本日、地方自治体向けICTソリューションを提供する株式会社 ジーシーシー(本社:群馬県前橋市、代表取締役社長:松下 弘明、以下 GCC)が、同社が提供する自治体向けクラウド・サービスの基盤にオラクルのエンジニアド・システム製品群の採用を拡充したことを発表します。
 
GCCは、関東を拠点に、市区町村、県などの地方自治体や公共団体における業務全域を網羅するパッケージ・システムや受託開発システムを提供しています。従来、システムを提供する自治体ごとに異なるサーバーをホスティング・サービス、オンプレミス形式で提供してきましたが、サービス・プラットフォームのクラウド化に向けて、提供するシステムの基盤を自社データセンターに集約するプロジェクトを2016年から開始しています。第一期のクラウド・サービスへの移行では統合データベース基盤としてオラクルの高速データベース・マシン「Oracle Exadata Database Machine(以下Oracle Exadata)」および「Oracle Multitenant」を採用し、100以上のデータベースを自社データセンターに統合し、2016年9月より自治体クラウド・サービスとして自治体に展開しています。
 
また、2019年より第二期の自社データセンターへの統合プロジェクトを開始しています。本プロジェクトでは、初期のプロジェクトにおける「Oracle Exadata」および「Oracle Multitenant」などのデータベース・オプション機能の優れた性能、高いセキュリティ、そして今後のシステム強化にも耐えうる拡張性の向上と信頼性を評価し、採用の拡充を決定しました。
 
マルチテナント機能を活用した環境では、データベース・クラウド基盤に着脱可能(プラグ/アンプラグ)な多数のデータベースを、独立性を担保しながら運用することができます。マルチテナント機能を活用した複数データベースの統合により、それまで個別のデータベースごとに行っていたバックアップ、パッチ適用などの運用を一括実行することが可能となります。また、第二期のプロジェクトでは、「Oracle Database」のオプション機能も拡充し、強力な暗号化機能や、機密データへのアクセス制御を可能にし、さらに強固なセキュリティ基盤を構築します。第二期の展開では、新たに50以上のデータベースを自社データセンターに統合し、2019年10月より稼働予定です。
 
なお、お客様の重要なデータの保護とバックアップ・リカバリの標準化を目的に、「Oracle Database」のデータを保護し、データ損失を限りなくゼロに抑えるとともに比類ない効率性と拡張性をもたらすエンジニアド・システム製品である「Zero Data Loss Recovery Appliance」、バックアップ・ストレージ基盤として「Oracle ZFS Storage Appliance」、オラクルのテープ・ストレージ「Oracle StorageTek SL150」を第一期に引き続き採用しています。
 
今回の採用拡充にあたっては、日本オラクルのコンサルティング・サービスによるパフォーマンス検証も実施、その結果、「Oracle Exadata」、「Oracle Database」を中心としたオラクルのソリュ-ションの組み合せによる、優れた処理性能、高可用性、高セキュリティおよび信頼性の向上が確認されています。
 
GCCでは、今回のデータベース・クラウド基盤の構築を機に、地方自治体向けサービス・プラットフォームのクラウド化を推進していきます。既に、Javaアプリケーション開発・実行環境の「Oracle Java Cloud」、および仮想マシン環境やストレージをクラウド提供するオラクルのInfrastructure as a Service (IaaS)「Oracle Cloud Infrastructure」、さらに自律型データベース「Oracle Autonomous Database」の「Oracle Autonomous Data Warehouse」および「Oracle Autonomous Transaction Processing」を活用し、検証を開始します。クラウドによるスピードと柔軟性に加え、自律型データベースによるより簡単な構築と運用が可能となり、新たなシステムに必要とされる有効なアーキテクチャを早期に見極められることが期待されています。
 
日本オラクルについて
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合された クラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一 部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
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<![CDATA[京成電鉄、同社グループ内および社外からのコンテンツ管理・共有基盤にオラクルのクラウドを採用]]> Mon May 13 12:23:14 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190513.html 4002064700221
Press Release

京成電鉄、同社グループ内および社外からのコンテンツ管理・共有基盤にオラクルのクラウドを採用

セキュアで安定したコンテンツ共有の実現およびシャドーIT対策を目的に全社利用

Tokyo, Japan—May 13, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、京成電鉄株式会社(本社:千葉県市川市、代表取締役社長:小林敏也)が、同社グループ内および社内外のコンテンツ管理および共有基盤として「Oracle Content and Experience」を導入したと発表しました。
 
京成電鉄は、千葉を中心に成田空港への空港輸送をはじめとした鉄道輸送事業を中心に、多角的な事業を展開しています。中長期的には、2020年に向けて益々増加する訪日外国人観光客に向けてのインバウンド戦略の遂行、日本の人口減少に伴う競争激化を見据え、沿線の魅力訴求および価値を高める施策に注力しています。
 
京成電鉄では、ITを活用し、業務改革や従業員の働き方改革を推進しています。昨今、現場と本社との連絡および報告業務に加え、外部ベンダーとのポスター、ビデオなどの制作業務などでの社内外との動画、画像の共有およびコラボレーションのニーズが高まる中、同社ではコンテンツの送受信および共有をメールへの添付や専用端末による画像配信システムにより行っており、サイズの大きな画像や動画のファイルの共有ができない、メールサーバーの容量、使い勝手など、利用および運用面での課題を抱えていました。また、大きなサイズのファイルの送付に個人のファイル共有サービスを業務利用している状況も見られ、シャドーITによるセキュリティのリスクへの対応が急務となっていました。そこで同社では、グループ内および社外とのセキュアなコンテンツ共有を実現するソリューションの導入を検討開始し、複数のサービスを比較検討した結果、操作性、運用利便性、セキュリティの高さ、従量課金の価格設定などを評価し、2018年5月に「Oracle Content and Experience」の採用を決定、翌月から本格利用を開始しました。
 
京成電鉄では、「Oracle Content and Experience」を導入初期から社内5部門、社外約20社、150を超えるユーザーが利用していますが、セキュリティ、簡単な操作性、情報およびコンテンツ管理一元化の実現などの導入効果を高く評価し、現在では全社での利用を推進し、シャドーIT対策および業務の効率化に取り組んでいます。例えば、これまで広報部門では、容量や点数の多いプレス資料や画像データの配布に個々にメールでの送付で対応していましたが、「Oracle Content and Experience」により、フォルダのリンクを取材申込者に通知することで、プレスが自由にダウンロードできるようにし、社員の業務効率が格段に向上したという効果が得られています。
導入後の主な効果は以下のとおりです。
  • ●セキュアで安定したコンテンツ共有を実現:ダウンロード、アップロード時の自動スキャンに加え拡張子設定によりフィルタリングが可能、高画質の動画、画像などのデータ共有も簡単かつ迅速
  • ●簡単な操作やモバイル対応などのユーザーの利便性の向上: PC、モバイル端末から簡単な操作でコンテンツ共有が可能で、特別なトレーニングなどは必要なく、マニュアル配布のみで利用開始。社内、沿線現場など、どこでも、いつでも必要なときにコンテンツ共有およびコラボレーションが可能に
  • ●情報管理を一元化し、運用管理の工数を削減:属人的な管理から情報およびコンテンツ管理の一元化を実現、クラウドサービス活用によりメンテンナンスの工数を削減
  • ●PC、モバイルに対応した情報共有サイトの容易な作成および運用:モバイル主導の視覚的なWebサイトを、テンプレートを使用して迅速に作成でき、すべてのエンタープライズ・サイトに対して1つの場所からサイトの作成、コラボレーションおよび管理も可能
 
京成電鉄株式会社 経営統括部 ITシステム・情報セキュリティ担当 加藤 晃大 氏のコメント:
当初は、社外との安全なコンテンツ共有を実現するために「Oracle Content and Experience」を導入しました。弊社の求める機能やサービスを提供する企業を複数検討しましたが、他社サービスではユーザーライセンスベースの課金形式が多く、オラクルのみが従量課金で使った時間での課金だったため、導入の障壁がぐっと下がりました。稼働時には、ユーザーにトレーニングなど行うことなく、マニュアルのみですぐに利用できました。広報部門でのプレス資料共有の負担軽減など利用しているユーザーからも高い満足を得ており、現在も様々な部門でコンテンツ共有やサイト構築などに活用が広がっています。全社の情報管理の強化およびシャドーIT対策、そしてお客様との情報共有の基盤としてもこのツールを全社で定着させ、従業員の業務効率を向上し、京成電鉄の提供するサービス強化に貢献していきたいと考えています。
 
参考リンク
 
日本オラクルについて
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合された クラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウドサービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一 部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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<![CDATA[オラクル、次世代クラウド・データセンターを東京に開設]]> Wed May 08 13:16:06 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190508.html 4002061593771
Press Release

オラクル、次世代クラウド・データセンターを東京に開設

東京リージョン開設により「Generation 2 Cloud」をアジア太平洋地域に拡充。世界中の高速・大容量ネットワークと接続し、日本のお客様の基幹システムのクラウド移行を推進

Tokyo, Japan—May 8, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、オラクル・コーポレーションが、ますます高まる「Oracle Cloud」への需要に対応する「Generation 2」クラウド・インフラストラクチャのデータセンターを総数20に拡張する一環として、新たに東京リージョンを開設し、運用開始したことを発表します。また。今後6カ月以内に、大阪リージョンも開設する計画です。東京リージョンでは、「Oracle Autonomous Database」や、次世代クラウド・インフラストラクチャをはじめとするオラクルの「Generation 2 Cloud」サービスにより、お客様にセキュリティ、パフォーマンスおよび信頼性に優れたクラウド環境を提供します。オラクルは今後、韓国・ソウル、インド・ムンバイ、オーストラリア・シドニーにリージョンの開設を予定しており、日本およびアジア太平洋地域のお客様のアプリケーションの実行および事業継続の選択肢を強化します。
 
オラクル・コーポレーション Oracle Cloud Infrastructure製品開発担当エグゼクティブ・バイスプレジデントであるドン・ジョンソン(Don Johnson)は次のように述べています。「日本のお客様は、長年、オラクルのシステムで基幹ワークロードを稼働してきました。そして今、オンプレミスで実現できていたパフォーマンス、セキュリティ、信頼性と同じレベルをクラウドで提供します。この新しいリージョンの開設により、オラクルは一貫した高いパフォーマンスおよびサービス・レベルに加え、予測可能な低価格設定をお客様に提供し、お客様のデータ集約型のアプリケーションのクラウド移行を推進していきます」
 
日本におけるオラクルのお客様の多くは東京リージョンを活用し、重要なアプリケーションをクラウド上に構築、または移行することに高い関心を寄せています。本番環境のエンタープライズ・データウェアハウス、バックオフィス・アプリケーション、自動車シミュレーションなどのワークロードには、これまでのクラウドにはなかったサービス・レベルが必要です。今回運用開始した東京リージョンでは、高性能コンピュート、GPU、HPC、ストレージ、ネットワーク、コンテナに加え、「Oracle Autonomous Data Warehouse」、「Oracle Autonomous Transaction Processing」などのサービスを提供します。これらのサービスにより、お客様はミッションクリティカルなパフォーマンスに加え、”コア・ツー・エッジ“のセキュリティ、業界で優れたレベルのSLA、高度な機械学習により主要なデータベース管理を自動化する業界初の自律型データベースなどを備えたセキュアなクラウド環境を利用できます。これらの「Generation 2」 クラウド・サービスを包括的に提供することで、お客様にエンタープライズおよびクラウド・ネイティブの両方のワークロードを安心して稼働させることができるクラウド環境を実現します。
 
オラクル・コーポレーション データベース・サーバー技術担当エグゼクティブ・バイスプレジデントであるアンドリュー・メンデルソン(Andrew Mendelsohn)は、次のように述べています。「世界初の自律型データベースである『Oracle Autonomous Database』は、『Generation 2』 クラウド・インフラストラクチャ上でのみ稼働します。オラクルは、『Oracle Autonomous Database』でデータ・マネジメント業界に革命を起こします。東京リージョンの開設により、『Oracle Autonomous Database』の革新的な機械学習や自動化機能の活用に関心を持つ多くの日本のお客様の需要に対応します」
 
日本オラクル株式会社 取締役 執行役社長 CEO(最高経営責任者)のフランク・オーバーマイヤーは次のように述べています。「オラクルは、『Generation 2』クラウド・インフラストラクチャを世界中のお客様に提供することを推進し、日本での展開が新たな一歩となりました。オラクルは、『Oracle Cloud Infrastructure』上で『Oracle Autonomous Database』を組み合わせて提供する唯一のベンダーであり、優れたセキュリティ、パフォーマンス、クラウドでのコスト削減を可能にします。日本国内にリージョンが開設された今、日本のお客様はこれらの強力なテクノロジーを利用することで、さらに大きなメリットを享受することができます」
 
Oracle Cloud」の東京リージョン開設へのお客様からの賛同コメント(五十音順)
エイベックス株式会社
エイベックス株式会社は、オラクルの東京データセンターの開設を歓迎いたします。「Oracle Autonomous Data Warehouse」をはじめオラクルの結晶とも呼べる次世代クラウド・サービスを国内リージョンにて利用できることとなり、デジタルコンテンツを多数保有する当社にとっても活用の幅が一層広がります。日本オラクル様におかれましては、国内リージョンの開設を機に、当社の戦略的パートナーとしての支援をさらに強化いただけるものと期待しています。
エイベックス株式会社  経営管理本部  ITシステムグループ  ゼネラルマネージャー  髙山 寛功 氏
 
全日本空輸株式会社
クラウド活用と組合せてデジタルトランスフォーメーションを推進するANAは、「Oracle Cloud」の東京データセンター開設に大きな期待をしております。 国内データセンターの有力な選択肢の1つとして、弊社の戦略的パートナーとしてイノベーションを強力に支援いただくことで、 ANAのサービスプラットフォーム戦略をさらに加速していけるものと信じております。
全日本空輸株式会社 デジタル変革室 サービスプラットフォーム部長 藤本 礼久 氏
 
西日本電信電話株式会社
「Oracle Cloud」 の東京データセンター開設を歓迎します。国内データセンターを核とし、弊社の戦略パートナーとしてますます強力にイノベーションを支援していただき、自社のICT戦略を更に加速していけるものと期待しております。
西日本電信電話株式会社 ビジネスデザイン部長 猪倉 稔正 氏
 
パーソルホールディングス株式会社
パーソルホールティングスは、「Oracle Cloud」の東京データセンター開設を歓迎します。当社グループでは、ミッションクリティカルな業務において「Oracle Exadata」や「Oracle Cloud」を活用しており、国内でのデータセンター開設により、さらなるサービス価値提供と支援に期待しています。
パーソルホールディングス株式会社 グループIT本部長 内田 明徳 氏
 
株式会社ベネッセホールディングス
株式会社ベネッセコーポレーションにて「Oracle Cloud@Customer」を早期に導入し、ITパフォーマンスを上げる等、日本オラクル様にはベネッセグループのIT戦略の具現化を強力に支援いただいています。「Oracle Cloud」の東京データセンターにつきましても、グループのIT基盤強化の選択肢として、期待をしております。
株式会社ベネッセホールディングス グループIT本部本部長  豊岡 隆行 氏
 
マツダ株式会社
マツダ株式会社は、「Oracle Cloud」の東京データセンター開設を歓迎します。最新鋭の国内リージョンが開設されることで、今後、より充実したCloud Serviceの提供をオラクルに期待します。また、この一大イベントをきっかけに自社のクラウド戦略を更に加速していけるものと期待しています。
マツダ株式会社 MDI & IT本部 システム管理統括部長 岡原 俊幸 氏
 
株式会社三越伊勢丹
この度、日本オラクル様に於かれましては、「Oracle Cloud」の東京データセンターの開設を心より歓迎いたします。「Oracle Database」に最適化されたクラウドが日本に開設されることにより、ネットワークレイテンシーが低く、セキュリティが高い、ハイパフォーマンスなクラウドの選択肢が広がります。東京データセンターを核とし、弊社の戦略的パートナーとしてますます強力にイノベーションを支援していただき、IT戦略を更に加速していけるものと期待しています。
株式会社三越伊勢丹 取締役常務執行役員  浦田 努 氏
 
株式会社リクルートテクノロジーズ
リクルートテクノロジーズは、オラクルの東京データセンター開設を歓迎します。高可用性とセキュリティを担保する、エンタープライズ向けの高品質なクラウド・サービスが国内リージョンからも利用できるようになることを期待しています。リクルートテクノロジーズはオラクル社のテクノロジーも活用して、ミッションである「テクノロジーの力で多くのカスタマー・クライアント、我々リクルート自身を便利で豊かにしていく」を実現します。
株式会社リクルートテクノロジーズ 企画統括室 経営企画部 シニアマネジャー 小椋 健司 氏
 
リコー
リコーは「Oracle Cloud」の東京データセンター開設を大きな期待をもって歓迎いたします。基幹系システムのモダナイゼーションとともに、「Oracle Database」を核としたミッション・クリティカルなインフラ環境のクラウドシフトを進める上で「Oracle Cloud Infrastructure」を価値ある選択として高く評価いたします。戦略的なパートナーのオラクルとともにリコーは今後もIT革新に挑戦し続けます。
リコーグループ執行役員 リコーITソリューションズ株式会社 代表取締役 社長執行役員 石野 普之 氏
株式会社リコー デジタル推進本部 本部長 小林 一則 氏
 
ヤマハ株式会社
ヤマハは、ヤマハルーター製品の新たな接続先としての「Oracle Cloud」 の東京データセンターの運用開始を歓迎いたします。ヤマハルーターは「拠点と拠点を繋ぐ・遠隔地を接続する」ことに関して、特に安定した品質を担保してきました。また、購入後もお客様に安心してご利用いただけるサポート体制を整えてきました。これにより、国内約400万台の出荷を実現しています。今回、多くの企業で導入され、高い信頼と評価を得ているオラクル株式会社様の「Oracle Cloud」の 東京データセンターへのVPN接続をヤマハルーターが実現することで、日本のお客様のクラウド導入および移行が円滑に進むことを確信しております。
ヤマハ株式会社 音響事業本部 コミュニケーション事業統括部 統括部長 池松 伸雄 氏
 
 
 
パートナー企業様からの賛同コメント(五十音順)
アクセンチュア株式会社
アクセンチュアは各業界や先端のデジタル技術に関する深い知見と経験を活用し、ITインフラのクラウド化を推進する『クラウド・ジャーニー』を通じ、お客様固有の課題解決を支援しています。オラクルによる日本でのデータセンター開設により、オラクルとのグローバル規模の強固なパートナーシップの下、日本のお客様に対して日本国内から最新のクラウド環境を提供できる選択肢が増えたことを嬉しく思います。
アクセンチュア株式会社 執行役員 テクノロジー コンサルティング本部 統括本部長 土居 高廣 氏
 
株式会社アシスト
株式会社アシストは、このたびの「Oracle Cloud」の東京リージョン開設発表を心より歓迎いたします。アシストは、顧客企業で想定される様々なケースに対応した検証や自社導入による効果をもとに、Oracle Cloudを顧客企業に積極的に提案し、多数の導入および支援実績があります。弊社が2018年に検証を行った「Autonomous Data Warehouse Cloud/Autonomous Transactional processing Cloud」による自動化に加え、今回の国内リージョン開設により、お客様企業のクラウド移行をますます容易にし、スピーディなシステム構築・データ活用を強力に後押しできるものと確信しております。アシストは、今後も日本オラクル様とのパートナーシップのもと、お客様企業のデータを活用した企業力向上を支援して参ります。
株式会社アシスト 執行役員 データベース技術本部長 兼 オラクルクラウド事業推進担当 小西 雅宏 氏
 
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(CTC)は、日本オラクル株式会社の東京リージョン開設を心より歓迎いたします。「Oracle Cloud Infrastructure」、「Autonomous Database」をはじめとするオラクルのクラウド・サービスが日本リージョンより提供されることは、社会全体におけるクラウドシフトを今後さらに加速させていくと確信しています。CTCのマネージドサービス「’CUVIC’ Managed Multi-Cloud Platform(MMCP)」と組み合わせ、お客様のビジネスの変革に貢献していきます。
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 常務執行役員 江田 尚 氏
 
株式会社NTTデータ
株式会社NTTデータは、「Oracle Cloud」の東京リージョンの開設を歓迎します。弊社では、日本オラクル様とのグローバルレベルの協業により、エンタープライズでの活用を前提に設計された「Oracle Cloud Infrastructure」や長年の実績をベースに開発された自律型データベース「Oracle Autonomous Database」といったイノベーティブなサービスの活用に取り組んでまいりました。これらの素晴らしいクラウド・サービスを国内リージョンで利用できるようになり、ミッションクリティカル領域での活用やイノベーションによるお客様の発展にますます貢献できるものと期待しています。弊社は、ITを駆使して世界中のお客様の様々なご要望にお応えし、お客様とともにイノベーションの実現を推進してまいります。
株式会社NTTデータ 取締役常務執行役員 木谷 強 氏
 
NTTデータ先端技術株式会社
NTTデータ先端技術は、貴社の東京リージョンの開設を歓迎します。第2 世代の「Oracle Cloud Infrastructure」や「Oracle Autonomous Database」をはじめとするオラクルの広範なクラウド・サービスを日本のデータセンターから利用することができ、日本のお客さまのクラウドシフトを促進し、クラウドイノベーションの推進、運用管理リソースやコスト削減に貢献するものと期待しています。当社は「Oracle Cloud」の構築支援体制を強化し、高付加価値サービスをさらに拡大することで、継続的にお客さまのビジネスの成長に貢献できるよう努めてまいります。
 
NTTデータ先端技術株式会社 代表取締役社長 青木 弘之 氏
 
株式会社システムサポート
弊社はオラクル社の「Oracle Cloud」東京リージョンの開設を心より歓迎します。基幹系システムをクラウドに移行する為には、極めて高いセキュリティが必要です。特に日本企業はデータベースの暗号化、監査対応、ネットワークなど総合的なセキュリティを期待しています。こういった点で、セキュリティが強化された「Gen 2 Cloud」やパッチ適用などを自律的に実施する「Oracle Autonomous Database」が差別化を図るものであると確信致します。
株式会社システムサポート インフラソリューション事業部 事業部長 石橋 真吾 氏
 
テクバン株式会社
テクバン株式会社は、「Oracle Cloud」の東京リージョンの開設を歓迎します。エンタープライズでの活用を前提に設計された 「Oracle Cloud Infrastructure」や長年の実績をベースに開発された自律型データベース「Oracle Autonomous Database」をはじめとするオラクルのクラウド・サービスを、国内リージョンから利用することができ、ますますお客様のクラウド活用やビジネスイノベーション推進に貢献するものと期待しています。テクバン株式会社は、日本オラクルのパートナーとして、今後も日本のお客様に対して、付加価値の高いサービスを提供してまいります。
テクバン株式会社 事業統括本部 取締役本部長 後藤 昌貴 氏
 
TIS株式会社
TIS株式会社はオラクルの東京リージョン開設を歓迎いたします。東京リージョンの開設で、オラクル社の国内クラウドビジネスがより大きく前進する事となり、IT市場全体の活性化につながる事を心より期待しております。お客様の選択肢が増える事は私たちの活躍の場も拡大する事を意味しており、これを機会により一層のオラクル社とのパートナーシップを深め、お客様および社会問題解決のためにTIS株式会社は日本オラクルのパートナーとして今後もより一層努力して参ります。
TIS株式会社 常務執行役員 加藤 三郎 氏
 
東芝デジタルソリューションズ株式会社
東芝デジタルソリューションズ株式会社は、「Oracle Cloud」の東京リージョン開設を歓迎いたします。自律型データベース「Oracle Autonomous Database」はデータ活用の有効な手段であり、国内リージョンからサービス提供されることで、お客さまの利用が進むものと期待しています。当社の「クラウドマネージドサービス」は、デジタルトランスフォーメーションに欠かせないクラウド活用を継続的にご支援します。当社は、サイバーとフィジカルの技術を融合させ、社会課題の解決とお客様企業の価値最大化に貢献してまいります。
東芝デジタルソリューションズ株式会社 マネージドサービスセンター センター長 落合 信 氏
 
日鉄ソリューションズ株式会社
「Oracle Cloud」は、エンタープライズシステム向けに高性能かつセキュアな環境を提供できるクラウド基盤として、多くのお客様が期待を寄せています。日鉄ソリューションズは、2017年より「Oracle Cloud Managed Service Provider」として「Oracle Cloud」をお客様のシステムに活用いただく取り組みを始めています。この度の「Oracle Cloud」の東京リージョン開設にあたり、弊社データセンターと専用ネットワークで連携し、より柔軟なクラウド環境のご提供と、合わせて弊社包括的ITアウトソーシングサービス「NSFITOS」(エヌエスフィットス)をご活用いただくことで、基幹システムのクラウド移行を強力に支援いたします。
日鉄ソリューションズ株式会社 取締役 常務執行役員 大城 卓 氏
 
日本電気株式会社
NECは、オラクル社の東京リージョンの開設を歓迎いたします。当社は、2017年2月に日本オラクル社とクラウド事業の戦略的な提携を開始して以降、マネージメントサービスの提供を通してお客様のクラウドニーズに応える「Oracle Cloud」サービスを展開しております。このたびのデータセンターの開設により、オンプレミスと「Oracle Cloud」を連携したハイブリッドクラウド環境における当社のシステム構築・サポート技術力を「Oracle Cloud」の技術者500名を育成することで強化し、お客様に安心、安全なデータの利活用基盤をご提供できるものと期待しております。NECは、お客様のデジタルトランスフォーメーションの加速を支援し、社会やお客様の新しい価値づくりに貢献していきます。
NEC 執行役員常務 西村 知泰 氏
 
株式会社野村総合研究所
NRIは日本オラクルによる、「Oracle Cloud」の 東京リージョンの開設の発表を歓迎いたします。「Oracle Cloud」では、エンタープライズ領域での活用を前提に設計された「Oracle Cloud Infrastructure」やデータベース管理負荷を著しく低減可能な「Oracle Autonomous Database」が提供されることで、ミッションクリティカル領域でのクラウド活用に貢献するものと期待しています。弊社は、今後も日本オラクルとの連携を強化し、弊社の強みであるクラウドマネージドサービスをオラクルのクラウド・サービスと組み合わせ、お客様にとって最適なクラウドソリューションを今後も提供していきます。
株式会社野村総合研究所 常務執行役員 マルチクラウドインテグレーション事業本部長 竹本 具城 氏
 
株式会社日立製作所
日立製作所は、このたびの日本オラクルの発表を歓迎します。自律型データベース「Oracle Autonomous Database」などが国内から安全安心にクラウド・サービスとして利用可能になり、IoT時代の新しいビジネス創出を加速すると確信しています。日立は「Hitachi Cloud」の「ベアメタルサービス」に加え「Oracle Cloud」を提供し、お客さまのデータ活用を支援していきます。また幅広いお客さまにご利用いただいている統合システム運用管理「JP1」とも連携し、お客さまのクラウド活用の拡大のニーズにお応えしていきます。
株式会社日立製作所 サービスプラットフォーム事業本部 副事業本部長 石井 武夫 氏
 
富士通株式会社
富士通株式会社は、このたびの国内における「Oracle Cloud Infrastructure」および「Oracle Autonomous Database」の提供開始を歓迎します。当社は、オラクル社との30年以上にわたる強力なパートナーシップのもと、いち早くクラウド協業を開始しました。本協業の成果として、当社が擁する「Oracle Cloud」の技術者は国内最大である200名を超えており、継続的に技術者の育成に努めてまいります。今後も、Oracle製品に関する豊富なシステムインテグレーション・ノウハウを活かして、クラウド移行や運用などのサービスをトータルに提供し、お客様システムのクラウドによる高度化を支えてまいります。
富士通株式会社 執行役員常務 島津 めぐみ 氏
 
ネットワーク・パートナーからの賛同コメント(五十音順)
エクイニクス・ジャパン株式会社
この度のオラクル東京データセンターの開設を心よりお喜び申し上げます。「Oracle Cloud」のプラットフォームパートナーであるエクイニクスは、東京を始めとする世界中のデータセンターでEquinix Cloud Exchange Fabric™ によるOCI FastConnectへの直接接続を提供します。これにより、お客様はセキュアで高パフォーマンス、低遅延のOCIアクセスが可能となります。エクイニクスは今後もオラクルと共に、デジタルエッジにおけるITインフラ構築とグローバルネットワークの最適化により、お客様のビジネスの効率化と成長に貢献してまいります。」
エクイニクス・ジャパン株式会社 代表取締役 古田 敬(ふるた けい)氏
 
NTTコミュニケーションズ株式会社
NTTコミュニケーションズ は、オラクルの東京リージョン開設を歓迎します。弊社は、VPNから各種クラウド利用を可能にするサービス「Multi-Cloud Connect」において、「Oracle Cloud」への対応を実現し、インターネットを介さないセキュアで低遅延なクラウド接続サービスを提供してきました。このたび「Oracle Cloud」を国内リージョンから利用できるようになることで、ますますお客様のデータ活用やクラウド移行に貢献できるものと期待しています。弊社は引き続き、日本オラクル様とともに、お客様のデジタルトランスフォーメーションの実現に取り組んでいきます。
NTTコミュニケーションズ株式会社 取締役 ネットワークサービス部長 佐々倉 秀一 氏
 
KDDI株式会社
「Oracle Cloud」 の東京リージョンの開設を心より歓迎申し上げます。今回の東京リージョンの開設により、KDDIのネットワークサービスをご契約のお客さまは、「Wide Area Virtual Switch 2」サービスのクラウド閉域接続機能を介してオンプレミスシステムと同様なセキュアかつシームレスなネットワーク環境でオラクルのクラウド・サービスをご利用いただけます。KDDIは、日本オラクルのパートナーとしてお客さまに「Oracle Cloud」の活用に適したネットワークを提供し、お客さまのビジネスに貢献していきます。
KDDI株式会社 理事 ソリューション事業本部 ソリューション事業企画本部長 藤井 彰人 氏
 
Coltテクノロジーサービス株式会社
Coltテクノロジーサービス株式会社は、このたびの日本オラクル株式会社様の「Oracle Cloud」の東京リージョン開設および運営開始を歓迎いたします。今回の東京リージョン開設により、Coltのお客様は既存のデータセンターや各オフィスからクラウドへ接続する選択肢が増え、Coltの広帯域かつ低遅延のネットワークで「Oracle Cloud」に接続でき、高い費用対効果を実現することが可能となります。引き続き、お客様のセキュアで柔軟なデータ通信に貢献していく所存でございます。
Coltテクノロジーサービス株式会社 代表取締役社長兼アジア代表 日置 健二 氏
 
株式会社TOKAIコミュニケーションズ
弊社は、この度の日本オラクル様の「Oracle Cloud」の東京リージョン開設を心より歓迎いたします。本リージョンにより、日本企業におけるクラウド利用は今後一層加速していくものと考えます。弊社では「BroadLine Oracle Cloud接続サービス」と「VIC-VPN for Oracle Cloud」により、「Oracle Cloud」の閉域網接続およびVPN接続にそれぞれ対応し、お客様の「Oracle Cloud」の利用を促進してまいります。弊社が長年培った多数の大手クラウド・サービスとの接続実績とノウハウは、「Oracle Cloud」を中心としたハイブリッド/マルチクラウド化など、多様化するお客様ニーズへの柔軟な対応を可能なものとし、弊社サービスを通じて、お客様および日本オラクル様のビジネス拡大に貢献できるものと確信しております。
株式会社TOKAIコミュニケーションズ 取締役 法人営業本部長 高橋 強 氏
 
東日本電信電話株式会社
NTT東日本は、日本オラクル株式会社様の「Oracle Cloud」の東京リージョンの運用開始を心より歓迎いたします。国内リージョンの開設により、多くのお客さまのデータ活用や業務の効率化を実現するものと期待しております。NTT東日本は、日本オラクル様のパートナーとして、フレッツ網からインターネットを介さずに「Oracle Cloud」に接続可能な「クラウドゲートウェイ クロスコネクト」サービスおよびソリューションを提供し、デジタルトランスフォーメーションによる社会とクラウド市場の発展に貢献してまいります。
東日本電信電話株式会社 代表取締役副社長 澁谷 直樹 氏
 
日本オラクルについて
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合されたクラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一 部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com をご覧ください。
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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<![CDATA[ベリトランス、キャッシュレスなどマルチ決済を支えるPOSシステムの監視基盤にOracle Autonomous Databaseを採用]]> Thu Apr 25 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190425.html 4002052520374
Press Release

ベリトランス、キャッシュレスなどマルチ決済を支えるPOSシステムの監視基盤にOracle Autonomous Databaseを採用

安全で利便性の高いシステムを支える可用性、柔軟性、運用管理性に優れたデータベース基盤を実現

Tokyo,Japan—Apr 25, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、ベリトランス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役執行役員社長 篠 寛)が新しく構築するPOSシステムの監視基盤として「Oracle Autonomous Database」を採用したことを発表しました。
 
ベリトランスは、1997年というインターネットの黎明期に設立し、"ecommerce simply"をスローガンに、安心・安全な決済インフラを提供することで、日本のEコマースを牽引してきました。現在、急激に進化するIT技術と消費者のライフスタイルの変化により、オンラインとオフライン、リアルとデジタルの融合が一段と進んでいます。 そのような背景を受け、決済サービスを取り巻く環境も激変しており、Fintechを活用した新しい取り組みもはじまり、決済サービス業界におけるビジネス基盤も大きく変わろうとしています。これらの変化へ対応するIT基盤の拡充の一環として、ベリトランスはPOSシステムを利用する事業者へクレジットカード決済やバーコード決済などのマルチ決済ソリューションを提供することで、実店舗(対面店舗)における決済手段の拡充およびオムニチャネル展開を支援しています。
 
同社では、店舗決済において、常に利用者により安全で利便性の高い決済プロセスを提供するため、POSシステムの監視基盤構築に新たに取り掛かりました。決済に関わるPOSシステムはミッション・クリティカルなため、POSシステムの監視にも高い可用性が求められます。将来的に、数万台の端末管理システムの拡張や運用の効率化も求められていました。ベリトランスでは複数のクラウド・サービスと比較検討した結果、自社のマルチ決済システムに「Oracle Exadata Database Machine」を基盤としたシステムを構築している実績と、「Oracle Cloud」の提供する性能や可用性およびセキュリティを高く評価し、「Oracle Autonomous Database」をはじめとした「Oracle Cloud」の採用を決断しました。
 
ベリトランスでは、POS監視システムのデータベース基盤として「Oracle Autonomous Database」のトランザクション・サービス版「Oracle Autonomous Transaction Processing」を採用しています。「Oracle Autonomous Transaction Processing」は、現在マルチ決済システムで採用している「Oracle Exadata」を基盤としており、性能、可用性、およびセキュリティを担保できるデータベースを数分で構築できる点、自動化による少ない工数での運用、そして優れた柔軟性が評価され、採用に至りました。
 
また同社では、「Oracle Cloud Infrastructure」の運用においてさらなるシステム運用の高度化と工数削減を実現するため、「Oracle Management Cloud」も採用しています。「Oracle Management Cloud」ではクラウド上でのビッグデータと機械学習による高度なログ分析を実現する「Log Analytics」、「Infrastructure Monitoring」 によるOSやミドルウェアを含む広範な統合監視、さらに「Application Performance Monitoring」によるパフォーマンスボトルネックの分析、モバイル端末からのリモート運用などの機能の有用性を実証検証にて確認しています。
 
ベリトランス株式会社 取締役執行役員CTO 赤尾 浩平氏のコメント:
弊社では、これまでの利用実績によるオラクルの高い信頼性を評価しており、今回も「Oracle Cloud」を採用するに至りました。
「Oracle Autonomous Database」の検証では、可用性、運用効率に優れた環境が簡単に構築できることが確認できました。また、「Oracle Management Cloud」などの様々なツールセットを活用することで、さらに高度な分析や運用が可能となることも確認しています。将来的には、既存オンプレミスにて構築されている決済システムの「Oracle Exadata」のクラウド化も見据え、本システムにおける「Oracle Autonomous Database」の実力に期待したいと思います。
 
参考リンク
 
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<![CDATA[クボタ環境サービス、予算管理システムをオラクルのクラウドにアップグレードしコストを約50% 低減]]> Tue Apr 23 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190423.html 4002051129247
Press Release

クボタ環境サービス、予算管理システムをオラクルのクラウドにアップグレードしコストを約50% 低減

メンテナンス作業をユーザー主導で迅速に実施可能に

Tokyo,Japan—Apr 23, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、水・環境分野のインフラを支える製品・サービスを提供するクボタ環境サービス株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:三谷 博德)が、予算管理システムとして従来から利用していた「Oracle Hyperion Planning」を、クラウドで提供する「Oracle Planning and Budgeting Cloud」へ標準のアップグレード・ツールを用いてアップグレードしたことを発表します。
 
クボタ環境サービスは、水の供給、再生、快適な生活空間の創造のため、水・環境分野のインフラを支える製品や技術、サービスを提供し、地域社会の発展と地球環境の保全に取り組んでいます。同社の管理部門では、約10年前から予算管理を目的として「Oracle Hyperion Planning」を導入し、プロジェクトの売上げ計画、各種経費のプロジェクトへの配賦、レポートの作成といった業務で活用しています。これらの利便性が高い、「Oracle Hyperion Planning」の各機能を継続利用することを前提に、オンプレミスのシステムをそのままバージョンアップするのではなく、同等の機能をクラウドで提供する「Oracle Planning and Budgeting Cloud」へアップグレードすることを決めました。
 
「Oracle Planning and Budgeting Cloud」は、管理会計や予算管理で必要となるデータの入力および他システムとの連携、各種計算処理、レポートの作成や分析に至るまでをトータルに実現するクラウド・サービスです。クボタ環境サービスでは、この「Oracle Planning and Budgeting Cloud」へのアップグレードは、「Oracle Hyperion Planning」をバージョンアップする際と比較して、導入期間を短縮できるだけでなく、アップグレードに関する費用から運用に至るまでのトータル・コストを、従来の約半分に低減できると見込んでいます*。
*クボタ環境サービス調べ
 
また「Oracle Planning and Budgeting Cloud」にアップグレードしたことで、バックアップ取得、パッチ適用、バージョンアップなど運用保守の手間が大きく削減した点と併せて、レポート開発やマスターはじめとする設定変更などのメンテナンス作業をユーザー主導で迅速に行うことが可能となったことも、クボタ環境サービスは利点として評価しています。
 
今後もクボタ環境サービスは、クラウドや先進テクノロジーの活用を推進し、他部署の経費計画立案などの業務を「Oracle Planning and Budgeting Cloud」へ展開し、さらなる業務の効率化を図ります。また上層部へのダッシュボード展開を行い、経営戦略に役立てることも視野に入れていきます。
 
なお本プロジェクトは、株式会社ジールの協力を得て進められました。
 
本発表に向けたお客様からのコメント:
「今回の予算管理クラウドへのアップグレードにより、今後はバージョンアップを一切行う必要がなくなることに大きな魅力を感じています。また、新しく実装されていく機能など含め、さらなる利活用を進めていきたく考えています。」
 
クボタ環境サービス株式会社 管理部 管理課長 森本 雅樹 氏
 
参考リンク
 
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<![CDATA[鹿島建設、人材ポートフォリオの把握と分析による戦略的な人事施策の遂行を目的に、「Oracle HCM Cloud」を導入]]> Thu Apr 04 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190404.html 4002041094975
Press Release

鹿島建設、人材ポートフォリオの把握と分析による戦略的な人事施策の遂行を目的に、「Oracle HCM Cloud」を導入

「Oracle Cloud」上に「PeopleSoft」を合わせて導入・構築し、「Oracle HCM Cloud」との円滑な連携により、データの統合的な管理、分析を行い、適材適所の人材配置や後継者育成を実現へ

Tokyo,Japan—Apr 4, 2019


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、執行役社長 最高経営責任者:フランク・オーバーマイヤー)は本日、鹿島建設株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:押味 至一)が、人材ポートフォリオの把握と分析による戦略的な人事施策の遂行を目的に、オラクルの人材管理クラウド「Oracle HCM Cloud」を導入し、2019年10月の稼働を目指していることを発表します。
 
鹿島建設は、総合建設会社として、これまで鉄道、ダム、超高層ビルといった土木建築プロジェクトや、不動産開発事業を数多く手掛けており、海外のプロジェクトも増大しています。また最近では、国内建設事業の生産現場を「技術」と、それを支える「人」の両面から持続可能な次世代建設生産システムの構築も目指しています。
 
鹿島建設では、こうした中長期的な企業の成長を支えるために、適材適所の人員配置や後継者育成などに戦略的に取り組もうとしています。そのためには、人材情報の一元管理による可視化、情報の有効活用や人事部門の生産性向上を実現できる仕組みが必要と判断しています。
 
そこで、2017年11月に、既存の人事システムを刷新し、人事管理アプリケーションの「PeopleSoft」と「Oracle HCM Cloud」のタレント・マネジメント機能の採用を決定しました。「PeopleSoft」は、Oracle Cloud上に構築されます。人事・給与・勤怠をクラウド上の「PeopleSoft」で管理、「PeopleSoft」と円滑に連携が可能な「Oracle HCM Cloud」のタレント・マネジメント機能を活用することにより、人材ポートフォリオの把握と分析による戦略的な人事施策の遂行、データに基づく客観的視点での適材適所の実現、データベースを活用した後継者候補のリストアップ・管理を目指しています。
 
本発表に向けた顧客企業のコメント
「鹿島建設は、180年におよぶ歴史を通して、まちづくり、建造物の構築や社会インフラの整備の分野で、品質に優れたサービスを生み出し、提供することで社会の発展に貢献してまいりました。今後は建設、設計、エンジニアリング、不動産開発事業に加え、新たなビジネス領域での成長を目指していきます。そのためには、人材の確保・育成や最適配置、後継者育成といった人事施策が今まで以上に重要になっています。『PeopleSoft』と『Oracle HCM Cloud』は、これらの人事施策の実現に向けた効果的なツールであると期待しています。将来的には、キャリア開発への応用も検討し、弊社の成長を支える人材情報のプラットフォームとして『PeopleSoft』と『Oracle HCM Cloud』を最大限利活用していきます。」 
 
鹿島建設株式会社 人事部 人事システム統括グループ グループ長 出立 敬志 氏
 
参考リンク
 
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<![CDATA[オラクル、Javaの最新リリースにより開発者の生産性を向上]]> Tue Apr 02 02:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190402.html 4002038981677
Oracle News Release Summary

オラクル、Javaの最新リリースにより開発者の生産性を向上

Oracle JDK 12にはスイッチ表現のプレビュー、ガベージ・コレクションとクラス・データ共有の改善を搭載

「カリフォルニア州 レッドウッドショアズ」発—Apr 2, 2019


【本資料は米国2019年3月19日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です】
 
オラクルは本日、「Java SE 12 (JDK 12)」の一般提供開始を発表しました。これは6ヶ月ごとのリリースの一環で、企業と開発者に人気の高いプログラミング言語の包括的な強化内容へのより迅速なアクセスを提供します。
 
このリリースは、スイッチ表現のプレビューやG1のアボート可能複合コレクションなどによって開発者の継続的な生産性向上を実現します。全ての強化内容により、Java SEプラットフォーム実装全般、特にJDKにおけるパフォーマンス、機能、セキュリティを向上させます。
 
「Oracle JDK 12」は、以前発表された6か月ごとリリースの最初の長期サポート(LTS)機能リリースである「Oracle JDK 11」に続くリリースです。2017年9月、オラクルはJava SEのリリース・モデルを時間ベース(6か月ごとの新規機能リリース)のリリース・モデルへ移行すると発表しました。新しいLTSリリースは「Oracle JDK 11」で開始され、3年ごとにリリースされる予定です。「Oracle JDK 12」には、今後2019年9月に公開予定である「Oracle JDK 13」に代替となる前に、Oracle CPUリリーススケジュールに基づいて最小限の2つのアップデートが行われます。6か月ごとのリリースにより、オラクルは新しいJDK機能をより迅速に提供し、開発者による採用および利用を促進していきます。
 
12の強化内容を提供した「JDK 10」、および17の強化内容を提供した「JDK 11」と同様に、オラクルは、開発者の生産性向上に重点を置いた8つの新たな強化内容を提供する「JDK 12」へのアプローチ性の拡大により、新規イノベーションの提供を継続します。
(下記リンクは全て英語)
 
 
「JDK 12」で提供される機能については、こちら(英語)をご覧ください。
 
開発者に一層の柔軟性を提供するために、オラクルは「Oracle Java SE Subscription」の提供を継続します。利用状況に応じて課金される、予測可能かつ手頃な価格のこのサブスクリプションは、Java SEライセンスへのアクセスと必要なシステムサポートを必要なときにお客様に提供します。オラクルは、世界最大の音楽ストリーミング・サービスであるSpotifyが、すべてのJava SEニーズについてオラクルの「Java SE Subscription」を選択し、複数年の契約を結んだことも発表しています。
 
「Java SE」の従来のリリースと同様に、オラクルは「JDK 12」を含む「Java SE」での主要な強化の推進および管理を継続し、OpenJDKコミュニティとのエコシステム・コラボレーションへの継続的な技術参加を歓迎します。
 
オラクルのJavaプラットフォーム・グループ担当バイスプレジデント、ジョージ・サーブ(Georges Saab)は次のように述べています。「『Java SE Platform』とすべての新規リリースは、オラクルの多数の献身的な人々と、OpenJDKおよびJavaコミュニティ・プロセスを介したグローバルJavaコミュニティのメンバーとの間のコラボレーションの成果です。迅速なリリース・プロセスにより、我々は共にJavaの迅速な進展を推進し、『Java SE Platform』がより多くの開発者とSpotifyのようなイノベーターにとって一層価値があり、アクセスしやすいものにしていきます」
 
Javaは世界で最も人気が高いプログラミング言語です。1,200万人以上の開発者がJavaを実行し、ダウンロード数は年間10億回を上回ります。クラウド向けでもJavaは開発者の第1位の選択肢であり、210億を上回る数のJava仮想マシンがクラウドに接続されています。
 
 
オラクルについて
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将来の製品に関する免責条項
上記の事項は、弊社の一般的な製品の方向性に関する概要を説明するものです。また、情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。上記の事項は、マテリアルやコード、機能を提供することをコミットメント(確約)するものではないため、購買決定を行う際の判断材料になさらないで下さい。オラクル製品に関して記載されている機能の開発、リリース、時期および価格については、弊社の裁量により変更される可能性があります。
 
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<![CDATA[オラクル、アナリティクス向けデータ・マネジメント・ソリューションについてのマジック・クアドラントにおいてリーダーに位置づけ]]> Mon Apr 01 06:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190401.html 4002037058663
Oracle News Release Summary

オラクル、アナリティクス向けデータ・マネジメント・ソリューションについてのマジック・クアドラントにおいてリーダーに位置づけ

最新のガートナー社アナリティクス向けデータ・マネジメント・ソリューションについてのマジック・クアドラントにて、実行能力およびビジョンの完全性で最も高いポジションに位置づけ

「カリフォルニア州 レッドウッドショアズ」発—Apr 1, 2019


【本資料は米国2019年3月18日にオラクル・コーポレーションより発表されたプレスリリースの抄訳です】
 
オラクルは、ガートナー社の2019年「Magic Quadrant for Data Management Solutions for Analytics」レポート1において、実行能力とビジョンの完全性の両分野でオラクルが最も高いポジションに位置付けられたことを発表しました。
 
データ管理におけるオラクルのリーダーシップは、自己稼働する「Oracle Autonomous Database」をはじめとするデータベース管理ソリューションの豊富なポートフォリオに由来します。同レポートでオラクルは13回連続してリーダーとして位置付けられてきました。オラクルは、これらのイノベーションこそが、それを可能にしたと考えています。
 
オラクルのデータベース・サーバー・テクノロジー担当エグゼクティブ・バイスプレジデント、アンドリュー・メンデルソン(Andrew Mendelsohn)は、次のように述べています。「ガートナー社の2019年『Magic Quadrant for Data Management Solutions for Analytics』において、実行能力とビジョンの完全性の両分野でオラクルが最上位に位置付けられたことを誇りに思います。自己稼働するオラクルの『Autonomous Data Warehouse』は、データ・ウェアハウスのパワーとビッグデータの柔軟性を組み合わせることで、アナリティクス・データ管理のあらゆるユースケースに対応します」
 
「Oracle Autonomous Database」は、トランザクションの実行と複合ワークロードに最適化された「Oracle Autonomous Transaction Processing」、およびアナリティクス・データベース・ワークロードを実行するための「Oracle Autonomous Data Warehouse」から構成されます。自律型データベースのどちらのオプションも、自己稼動、自己保護、自己修復機能を提供し、データベースの稼働を維持しながら脅威の検出と修復を自動的に行うことができます。「Oracle Autonomous Database」を導入することで、お客様はデータセキュリティの飛躍的な改善、予算制約に対する一層の効率化、競合優位性を生み出すイノベーションの迅速な推進を図ることができます。
 
ガートナー社の2019年「Magic Quadrant for Data Management Solutions for Analytics」の詳細はこちらをご参照ください。
 
[1] Source: Gartner, Magic Quadrant Data Management Solution for Analytics, Adam Ronthal, Roxane Edjlali, Rick Greenwald, 21 January 2019.
 
 
参考リンク
 
Gartnerの免責事項
ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティング又はその他の評価を得たベンダーのみを選択するように助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。
 
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<![CDATA[2019年度 日本オラクル株式会社 新卒入社式 ]]> Mon Apr 01 05:00:00 UTC 2019 https://www.oracle.com/jp/corporate/pressrelease/jp20190401-2.html 4002037517742
参考資料

2019年度 日本オラクル株式会社 新卒入社式

取締役 執行役社長 最高経営責任者 フランク・オーバーマイヤー 

Tokyo,Japan—Apr 1, 2019


於:オラクル青山センター
新入社員 27名

 
2019年4月1日
 
肝心なことは心構えと積極的な姿勢
 
皆さん、オラクル青山センターにようこそ。日本オラクルに本日入社する27人の皆さんにお目にかかれて、本当に嬉しく思います。従業員一同、皆さんにお目にかかるのを心待ちにしていました。
 
オラクルで皆さんが新入社員として好スタートを切り、早くそれぞれの業務をこなせるようになって、社内でキャリアアップしていけるようになるために、皆さんには積極的で前向きな姿勢と心構えを持って、毎日の仕事に取り組んで欲しいと思います。
 
成長に向かって学ぶ姿勢を身に付けること
オラクルはクラウド・カンパニーとして、お客様のクラウド・ジャーニーを支援し、データ・ドリブンに基づいたイノベーションによるお客様のビジネス変革に貢献しています。そのために皆さんには、オラクルの製品やサービスのエキスパートにとどまらず、クラウドのエキスパートになってもらわなければなりません。オラクルはさまざまなことを学び、成長し、成功を遂げることのできる場所です。しかし、それはひとえに皆さん次第であり、皆さん自身がどれだけのスピードで成長したいと思うかによります。自ら挑戦を求め、ネットワークを築き、無数にある学習プラットフォームから必要なトレーニングを自分で選択し、そしてオラクルと共に成長していけるかどうかにかかっています。
 
なせばなるの精神と勇気を前面に
勇気を持って新しいことに挑戦しましょう。そして、もし失敗したとしても、同僚や上司など、周りの人たちの意見を聞いて、もう一度トライしましょう。かつて、かのトーマス・エジソンは言いました。「私は失敗したことがない。ただ、1万通りの、うまく行かない方法を見つけただけだ。」 皆さんもぜひ、これをモットーにして頂きたいと思います。
 
自分自身のネットワークを築き、他の部門や日本以外の国など、自分の所属部署以外の人たちとも積極的にコミュニケーションを取り合いましょう。皆さんは世界175カ国以上、13万人を超える人々が働く大きなグローバル・チームの一員になったのです。これは、さまざまなものの見方や洞察を得たり、興味深い人たちと出会ったりして、皆さんが人間として成長を遂げる絶好のチャンスです。
 
主体性を持って自らが責任を負うこと
オラクルで皆さんは、膨大な情報や知識、優れた頭脳やさまざまな分野のエキスパート、素晴らしい才能を持った人たちやイノベーターたちに触れることができます。オラクルほど積極的に自分の道を切り拓き、キャリアアップして行ける場所はないと思います。同時に、常にチームや会社に貢献し、向上させていくこともできます。ここではさまざまなワークショップやセミナー、トレーニング、ボランティア活動などが行われており、そうした活動に積極的に参画していくかどうかは皆さんの決断次第です。
 
よく学び、勇気を持ち、自らの責任において行動することで、皆さんにとってオラクルでのジャーニーは楽しいものになるでしょう。大いに楽しんでください。今日、オラクルに入社してくださった皆さんに、心から「ありがとう」と申し上げて私の挨拶を終わりたいと思います。改めて、REDチームへようこそ!
 
日本オラクルについて
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合された クラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウドサービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一 部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp 
 
オラクルについて
Oracle Cloudは、セールス、サービス、マーケティング、人事、経理・財務、製造などを網羅する広範なアプリケーション群、「Oracle Autonomous Database」に代表される、高度に自動化され、高いセキュリティを備えた第2世代インフラストラクチャを提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com/ をご覧ください。
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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