Press Release

GMOクリックホールディングス、FXオンライン取引の新サービスを支えるIT基盤として「Oracle Exadata」を稼働開始

FX取引高で世界トップを誇る最先端の取引サービスをシステム面で支援

Tokyo, Japan—2016/03/23


日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、代表執行役社長 兼 CEO:杉原 博茂、以下 日本オラクル)は本日、GMOクリックホールディングス株式会社(本社:東京都渋谷区桜丘町、代表執行役社長:鬼頭 弘泰、以下GMOクリックホールディングス)のグループ企業であるGMOクリック証券株式会社(本社:東京都渋谷区桜丘町、代表取締役社長:鬼頭 弘泰、以下 GMOクリック証券)において、2016年2月8日よりサービスを開始した最新の外国為替証拠金取引(FX)オンライン取引サービスである「新FXネオ」を支えるIT基盤として、オラクルの高速データベース・マシン「Oracle Exadata Database Machine (以下Oracle Exadata)」が稼働開始したことを発表します。
 
GMOクリック証券は、2012年以降、年間FX取引高が4年連続で世界第1位(*1)を記録する金融サービス企業です。同社は、業界最安値水準の手数料体系を維持するとともに、顧客の多様なニーズに応える総合的な金融サービスの提供を目指し、取扱商品の拡充とより利便性の高い最先端の取引システムの提供に向け尽力しています。その一環として、このたびFXオンライン取引サービスの全面刷新を実施し、取扱通貨ペア数や約定スピード、大口注文への対応など、サービスを大幅に強化した「新FXネオ」を2016年2月8日より提供開始しました。
*1 ファイナンス・マグネイト社調べ。年間FX取引高は各年1月~12月の合計値。
 
GMOクリックホールディングスでは、「新FXネオ」の提供にともなう将来のさらなる取引量増加やサービス追加に耐えうるシステム構築のため、他社製UNIXサーバーで稼働していた従来のIT基盤を「Oracle Exadata」へと移行することを決定しました。採用にあたっては、「Oracle Exadata」の高い性能と可用性、拡張性をはじめ、開発保守運用面でのメリットや、国内外の金融機関の基幹システムで多く導入されている実績も評価されました。「Oracle Exadata」を導入した新システムでは、従来の6倍の約定スピード(*2)を達成したほか、損益の即時受け渡しや、新規注文(成行・スピード注文)時の決済指値・OCO注文(*3)、最大500万通貨単位での大口注文への対応といった新機能の提供が実現しました。
*2 GMOクリックホールディングスの社内開発環境における自社測定値。
*3 指値注文と逆指値注文を同時に出すことができ、一方が約定したらもう一方が自動的にキャンセルされる注文方法。
 
また、GMOクリックホールディングスは、「Oracle Exadata」を安心して運用、維持、管理するためにオラクルの上位サポートサービスである「Oracle Advanced Customer Service」を採用しました。リモート監視サービス「Advanced Monitoring & Resolution」とGMOクリックホールディングス向けプロアクティブサポート体制「Business Critical Assistance」を活用し、24時間365日のソフトウェアとハードウェアの監視体制を構築し、障害の未然防止と迅速な課題解決を実現しています。
 
日本オラクルについて
日本オラクル株式会社は、オラクル・コーポレーションの日本法人として1985年に設立されました。
「No.1クラウドカンパニー」を目標に掲げ、広範かつ最大限に統合されたクラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォーム、ビッグデータから情報価値を創出する製品群の提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一部上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp
 
日本オラクルでは、オラクルのクラウドをより簡単に、分かりやすく、迅速に使えるような仕組みづくりを強化し「POCO(The Power of Cloud by Oracle) - クラウドのチカラ」をキーワードに市場への浸透を図ります。
 
オラクルについて
オラクルは、クラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームの広範なサービス群を最大限に統合し提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com をご覧ください。
 
* OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。

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