ドイツ銀行、10,000のデータベースを運用しながらエネルギーを50%削減

ドイツ銀行は、Oracle Exadata Cloud@Customerを活用して、大幅なコスト削減を実現し、持続可能性の目標を目指します。

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オラクルは当社の戦略に合致しており、かつ、当社の既存の取り組みを補完するものです。オンプレミスの世界に残るアプリケーションもあるでしょうし、それらをシンプルにするための投資も必要です。オラクルは当社のクラウド戦略を包括的にサポートしてくれるほか、テクノロジーのサービス利用をサポートしてくれることで、大きな経済的利益と持続可能性のメリットをもたらしてくれます。

Bernd Leukertドイツ銀行、テクノロジー、データ、およびイノベーション担当責任者

ビジネス課題

さまざまな業界の企業では、顧客サービスの改善、より優れたインサイトの提供、問題発生の防止を目指しており、処理するデータの量がますます増えています。ドイツ銀行の方針転換に向けた取組みが本格化する中、オラクルとの協業により、さまざまな取引、リスク管理、資本計画を支えるデータ処理ソフトウェアのモダナイゼーションを実現したことは、銀行の競争力強化において、いかにテクノロジが重要かを示しています。CEOのChristian Sewing氏は、同行のテクノロジの簡素化とモダナイゼーションを、将来に備えるための重要な取組みの1つに位置付けてきました。

Oracle Databasesは、ドイツ銀行のアプリケーションの大半を支えており、40ペタバイト以上のデータを格納しています。2021年6月、ドイツ銀行は世界中のデータベースを、オラクルがプライベートクラウドで管理し、高性能なデータベースサービスを提供するOracle Exadata Cloud@Customer上で稼働する、より最新のバージョンに移行すると発表しました。

同行のテクノロジ・データ・イノベーション部門の最高責任者であるBernd Leukert氏は、銀行の業務を簡素化し、より優れた管理を行い、経費とエネルギー消費を削減することを目的としたITのモダナイゼーション計画に着手しました。同行は、Oracle Cloudへの移行によって、10,000を超えるデータベースの運用に使用されるエネルギーが50%以上削減されることを期待しています。これは、ドイツ銀行の持続可能性の目標への大きな貢献となります。

ドイツ銀行がオラクルを採用した理由

ドイツ銀行は、欧州のデータ保護規則の遵守や、コスト削減、機能追加、特定のデータのオンプレミス維持などの取組みの一環として、Oracle Exadata Cloud@Customerを採用しました。大企業のハイブリッドクラウド化が進んでいることを示す好例として、ドイツ銀行は2020年にも、別のクラウドプロバイダとパブリッククラウドのパートナーシップを結んでいます。

結果

Oracleへの移行は、今後3年から5年の間に行われる予定で、同行は数億ユーロのコスト削減を期待しています。

パブリッククラウド上で動作するソフトウェアとは対照的に、 Oracle Exadata Cloud@Customerのデータベースサービスは、同行が所有するコンピューティング・センターで稼働するため、同行が電気料金を支払うことになります。この場合、既存のx86サーバーよりはるかに効率的にデータベースを実行するOracle Exadataマシンが、予想されるエネルギー節減の50%以上に寄与します。

Cloud@Customerの機能を活用することで、ドイツ最大の銀行であるドイツ銀行は、オラクルがソフトウェア更新を処理している間、顧客データの管理を継続できます。ワークロードが適切に分離されるため、ドイツ銀行グループ各社は、一部のアプリケーション間でリソースを共有しながら、他のアプリケーション専用のリソースをデプロイできます。また、Cloud@Customerの導入により、パブリック・クラウドと比較して、ネットワークの遅延を低減することができました。特にこれは、市場イベントへのほぼリアルタイムの応答を必要とするバンキング・アプリケーションにとって重要なことでした。データベース・モダナイゼーション・プロジェクトには、セキュリティ強化と自動化拡大のメリットがあり、手動でのデータ管理タスクが減り、構成ミスが減少するためアプリケーションの安定性が向上します。

「これまでであれば、こういったことはすべて私たちの責任でした」とLeukert氏は述べます。「これは、人材、スキル、コンピテンシーのレベルから見ても、私たちにとって大きな安心材料となります。プロセスの複雑さがコストを押し上げるのです。」

ドイツ銀行は、テクノロジ関連人材の取込みを推進しており、2022年末までにテクノロジ関連組織の従業員の半数以上をエンジニアで構成することを目指しています。

公開日:2021年9月16日