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2035年の公益事業会社像

KATHLEEN WOLF DAVIS

KATHLEEN WOLF DAVIS OPERATIONS | 13 MARCH, 2017

メンタル・イメージ:2035年の公益事業会社像


メンタル・イメージ:2035年の公益事業会社像

 

定住先を求め、輝くビジョンだけを持って英国から海を渡った移住者が新たな土地にたどり着いて以来、常に未来を考え計画することが根付いています。私たちが先の計画を立てる能力を持っているのは、試行錯誤しながら物事に挑戦することが大好きだからです。私たちは計画者なのです。計画せずにいられないのです。

未来の予測は、外れることもあれば(いまだ空飛ぶ車は存在しません)、驚くほど的中することもあります(スター・トレックに登場した23世紀の想像上の通信機が、21世紀の携帯電話として早々と実世界に現れると誰が想像したでしょう)。

正確で最善の予測は、データセットを詳しく調べることで得られます。経済に重点を置くシンク・タンク、McKinsey Global Instituteが、最近でもっとも興味深い予測の1つを発表しました。McKinsey Global Instituteが新たに発表したレポート『Beyond the Supercycle: How Technology is Reshaping Resources』には、どのようにテクノロジーの進歩が未来像だけでなく、未来像の基本的な構成要素まで書き換えているのかについて、116ページにわたり興味深い予測が掲載されています。簡潔に言えば、私たちはこれまで、適切な最初の一歩のために、可能な限りの方法はすべて考えてきました。そのおかげで現在私たちは、最初の一歩を理解していますし、少なくとも公益事業会社の将来の基盤について説明することができます。

では、公益事業業界の一部である私たちが、この大規模なMcKinseyの予測から得ることができる重要な教訓は何でしょうか。以下は、もっとも重要な3つの教訓です。

2035年の公益事業を先導するのは規制政策ではなく、テクノロジーの進化である:

公益事業業界が出現して以来、地方での電力供給や水インフラ支援であろうと、レート基準の調整であろうと、規制とトップダウン・アプローチによって統制されてきました。常にサイロ化されていた世界が、分析、モノのインターネット(IoT)、電気自動車、再生可能エネルギー、そして顧客から公益事業会社へエネルギー効率を調節する装置などのテクノロジーの可能性によって状況が変化しつつあります。McKinseyは、サイロ化された世界からの強引な変化から、エッジやポイントでの新たな標準への小さな変化に移行していくと考えています。

レポートでは、規制者と政策立案者が、エネルギーと資源へのポートフォリオ・アプローチの優れた管理者になれば(そして古いシステムを保護するのではなく、このすべての混乱に関連する移行を支援することで)、役立つ可能性があると付け加えています。

2035年までに、テクノロジーにより1兆億ドルを節約でき、一次エネルギー需要が減少する可能性がある:

McKinseyのモデリングでは、素晴らしいテクノロジーの変化が金銭上の効果をもたらし、2035年までに世界経済では9,000億ドル~1兆6,000億ドルのコストが削減されると示しています。また、その年までの「一次エネルギー需要の伸び」の低下とピークも予測しています(エネルギー効率の上昇、化石燃料の使用量の減少、安価な再生可能エネルギー、および輸送需要の減少が理由です)。再生可能エネルギーの採用が加速した場合は、早ければ2025年に一次エネルギーの需要が減少する可能性があるとMcKinseyは考えています。

レポートでは、これらの意見が公益事業業界にどのように影響するかについては明示していませんが、このような意見は、公益事業会社が商品提供のモデルから、効率性と顧客に焦点を絞ったサービス重視のモデルへと進化し続ける必要があるという考えを後押ししています。

迅速な対応が可能な企業がこのゲームを勝ち抜く:

McKinseyの提案は至ってシンプルです。この明るい将来像を先取りするには、公益事業会社および資源会社は、デジタルに目を向け、その新興テクノロジーを採用し、そのテクノロジーによっていかに生産性と効率性を向上させることができるかを理解して(そのテクノロジーに投資し)、そして何よりも非常に高い柔軟性を持つ必要があります。この競争は、1度きりのアプローチを使用して1番になればいいというものではありません。何度でも最前列にいることを考えます。

レポートでは、特に効率性が、迅速に対応できる会社という将来像において極めて重要な部分を占めるとし、EE製品およびプログラムの急速な採用により、McKinseyの2035年のタイムラインの終わりまでに、エネルギー需要が約12%削減されるとしています。

これらの内容は特に優先的な事項ですが、2035年の将来像を描くMcKinseyのレポートには、まだまだ興味深い内容が書かれています。再生可能エネルギーが「もっとも安価な電力」になって、生成される電力のうちの40%近い割合を占める、電気自動車が将来は自動車販売を先導する、公益事業会社が顧客のデバイスと直接やり取りし、極めて重要な効率性を実現するためのアプライアンスのアップグレードや改良を把握できるなど、他にも関心を引く内容が含まれています。

McKinseyのレポートの詳細は、こちらから参照いただけます。また、当社のインサイトを読み、俊敏でエッジ指向の公益事業の将来像に向かって準備を進めるには、こちらを参照してください。

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