Press Release

オラクルの調査レポート:45%の人が2年以上、幸福感を得られていないと回答

ユーモアを取り入れたブランドは支持され、ロイヤルティ向上や再購入を促す傾向が明らかに

日本—2022年6月20日
happiness

日本オラクル株式会社(本社:東京都港区、取締役 執行役 社長:三澤 智光)は本日、「ユーモアを取り入れたマーケティングに関する意識調査」の日本における調査結果を公表しました。本調査は、オラクルのOracle Fusion Cloud Customer Experience (CX)部門と、ニューヨーク・タイムズのベストセラー作家兼ポッドキャスターであるグレッチェン・ルービン (Gretchen Rubin)氏 によって世界14カ国、約12,000人を対象に行われ、日本は約1,000名が対象となりました。昨今、日本でも幸福と訳されることが多いウェルビーイングがビジネスの場でも注目されています。今回の調査結果によれば、人々は、笑顔になり幸福感を得られる新しい体験を求めており、ユーモアを取り入れたブランドに対してはロイヤリティが高まる一方、そうでないブランドからは離れる傾向にある事が判明しました。

人々は新しい形で幸福感を得る方法を探しており、そのためにはコストを惜しまない傾向

ここ数年で変化した環境下で、人々は、コストを惜しむことなく、再び幸福感を得られる方法を探しています。

  • 45%の人が2年以上、幸福感を得られていないと回答しています。
  • 84%の人が、笑顔になり、幸福感を得られる新しい体験を求めています。人々は幸福感を得るため、健康(84%)、個人的な付き合い(82%)を優先しています。
  • 半数近く(48%)が、お金で幸福感が買えたらよいと考えており、79%が真の幸福感のためには割高でもいいと回答しています。
  • 87%がコロナ禍においてオンライン・ショッピングで幸福感を得ようと試み、42%が荷物を受け取る瞬間に幸福感を得られたと回答しています。

広告、マーケティング、セールス、カスタマー・サービスにおける顧客とのやり取りで求められる変化

消費者がブランドに微笑ませてくれるような新しい体験を求めている一方で、ビジネス・リーダーは、ブランドがユーモアを用いたマーケティング施策をあまり活用していないと認識しています。やり取りにユーモアを用いることによる顧客との関係を懸念しているからです。

  • 56%の人が、ブランドは顧客に幸福感を届けるためにもっとできることがあると考えています。また、89%の人が、ブランドは面白い方が良いと回答し、この数値は、Z世代(92%)とミレニアル世代(89%)において高い傾向にあります。
  • 84%の人が、面白い広告の方が記憶に残る可能性が高いと回答しているにもかかわらず、自社ブランドのオフライン広告(テレビや広告看板)やオンライン広告におけるユーモアの積極的な活用は、ビジネス・リーダーの回答によると、それぞれ32%に留まっています。
  • 52%の人が、微笑ませてくれるような販売または営業担当から購入する可能性が高いと回答しているのに対し、自社のブランドの販売においてユーモアを活用していると答えたビジネス・リーダーはわずか20%でした。
  • 56%の人が、ソーシャル・メディアのチャネルでユーモアのあるブランドをフォローすると回答していますが、自社ブランドがソーシャル上でユーモアがあると回答したビジネス・リーダーはわずか30%に留まりました。
  • 48%の人が、メールの件名が面白ければそのブランドからのメールを開封すると回答しています。メールのマーケティング・キャンペーンにユーモアを積極的に活用していると回答したビジネス・リーダーは45%でした。

ユーモアの活用にメリットを認識しつつも、ビジネス・リーダーはマーケティング施策にユーモアを用いることに躊躇

ユーモアを取り入れたブランドは支持され、ロイヤルティが高まり、顧客が再び購入したいという気持ちにさせる一方で、そうでないブランドからは離れていきます。

  • 62%の人は、ブランドから普段、幸福感を得られる体験がない場合、そのブランドから離れるだろうと回答しています。この数値は、グローバル平均41%に対して、日本は調査対象国の中で最上位になっており、この傾向が強いことが明らかになりました。
  • ビジネス・リーダーの83%が、ユーモアを用いることでカスタマー・エクスペリエンス(CX)を向上でき、顧客を笑顔にできると考えています。
  • ユーモアのあるブランドにおいて、再購入する可能性が高まり(79%)、競合他社よりもそのブランドを好む(79%)、家族や友人にそのブランドを勧め(74%)、そのブランドに対してよりお金を使う(61%)といった傾向にあります。
  • 一方で、85%のビジネス・リーダーが、顧客とのやり取りでユーモアを用いることに躊躇しています。
  • ビジネス・リーダーの84%は、ユーモアをうまく伝えるために必要なデータやインサイト、ツールがないと回答しています。顧客とのエンゲージメントにおいて、顧客を把握でき(47%)、人工知能などの先進技術にアクセスできれば(28%)、ビジネス・リーダーは自信を持ってユーモアを用いることができるでしょう。

提言

ニューヨーク・タイムズのベストセラー作家として活躍するポッドキャスターのグレッチェン・ルービン 氏は、次のように述べています。「この数年、私たちは大変つらい時期を過ごし、世界中で幸福感を得られていないと感じる人が多かったのではないでしょうか。人は笑顔になり、微笑むような体験を望んでおり、ブランドはその手助けができます。お客様に幸福感を提供したいと考えるブランドは、まずデータを得て、顧客を知ることが重要です。そうすることで、ユーモアを用いたパーソナライズされたブランド・エクスペリエンスを提供し、ロイヤルティを高め、ブランド支持者を増やすことにつながるのです。」

オラクルのOracle Fusion Cloud Customer Experience(CX)担当エグゼクティブ・バイスプレジデント兼ゼネラル・マネージャーであるロブ・ターコフ(Rob Tarkoff) は、次のように述べています。「CXは進化し続けていますが、結局のところ、すべては顧客を幸せにするという1点に集約されます。顧客に幸福感を与える要素はさまざまですが、今回の調査では、その中でもっともニュアンス的な要素であるユーモアについて調べることにしました。この結果からわかるように、多くのビジネス・リーダーは顧客にもっと笑顔になってもらいたいと考えており、それが真のつながりを確立するための重要な要素であることを理解しています。ブランドはデータをCX戦略の中心に据える必要があります。」

このグローバル・レポートの詳細は、こちらをご覧ください。

【本件に関するお問い合わせ先】

日本オラクル株式会社

広報室 斉藤
03-6834-3020

調査方法

調査結果は、2022年1月3日から27日に、Savanta社が、世界14カ国(米国、英国、UAE、フランス、ドイツ、イタリア、日本、中国、シンガポール、インド、オーストラリア、メキシコ、ブラジル、コロンビア)のマーケティング、セールス、カスタマー・サービスに関わる3,125人のビジネス・リーダーを含む12,183人の消費者を対象に行った調査に基づいています。本調査では、パンデミックが幸福感に与える影響や、カスタマー・エクスペリエンスの一部として広告、マーケティング、セールス、カスタマー・サービスの活動において、ユーモアを取り入れた場合の受け止め方についての一般的な質問を行いました。この調査レポートは、21歳以上の消費者とビジネス・リーダーを対象としています。回答者は、さまざまな仕組みを通して、複数のソースを介して募集された後、パネルに加わり、市場調査に参加しています。すべてのパネリストが、ダブル・オプトイン・プロセスを経て、平均300のプロファイリング・データ・ポイントを入力したあと、調査に参加しています。回答者はメールを通じて調査に参加しており、その回答に対しては少額の金銭的な報酬が支払われています。サンプルから得られる結果には、標本変動が生じます。この変動の大きさは測定可能であり、インタビューの回数と、その結果を表すパーセント・レベルに影響されます。サンプルが代表する母集団のすべての人にインタビューが実施された場合の結果は、100回中95回は、今回の調査レポートから変動がないと考えられます(今回の調査結果の±0.9%以内であれば変動がないとみなします)。

日本オラクルについて

私たちのミッションは、人々が新たな方法でデータを理解し、本質を見極め、無限の可能性を解き放てるよう支援していくことです。データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウド・サービス、それらの利用を支援する各種サービスを提供しています。オラクル・コーポレーションの日本法人。東証スタンダード市場上場(証券コード:4716)。URL www.oracle.com/jp

オラクルについて

オラクルは、広範かつ統合されたアプリケーション群に加え、セキュリティを備えた自律型のインフラストラクチャをOracle Cloudとして提供しています。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、www.oracle.com.をご覧ください。

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